概要

現在は、産業社会から知識社会への移行の始まりの時期である。
その先頭を行く米国は、シリコンバレーという産業社会の最終段階の都市に よって創造階層を生み出した。彼らの生み出すサービス、知識・情報・ 感覚を介した活動は、「創造性」が鍵となり、クリエイティブ・シティ を生み出す。知識社会においては、「創造的環境（creative milieu）」をいかに創出し、「創造階層」とも呼ばれる増大する職種、ライフスタイル、嗜好性をもった人々の活動を誘発するかが課題となる。
（NTT出版ホームページの本書の紹介より）

今回の読書会では近刊『クリエイティブ・シティ: 新コンテンツ産業の創出』をテキストに、現在クリエイティブ・シティとして注目され始めた、ニュージーランドのウエリントン、米国のシリコンバレー、スウェーデンのストックホルム・ヨーテボリ、イタリアのボロー ニア、スペインのバルセロナ、韓国のソウル、釜山、中国の上海等を現状を探る。

講師プロフィール

□原田 泉(はらだ・いずみ）
（株）国際社会経済研究所調査部長・主席研究員。
1956年生まれ。慶応義塾大学大学院経済学研究科修士課程修了、博士課程中退｡
早稲田大学理工学部非常勤講師、中国・華東師範大学客員教授、日本危機管理学会理事、情報社会学会運営委員、国際大学GLOCOM客員研究員。
著書に『インターネットにおける言語と文化受容』（共著、NTT出版、2O05年）､『ネット社会の自由と安全と安全保障』（編著、NTT出版2O05年）､『情報セキュリティで企業は守れるか』（編著、NTT出版、2005年）､『デジタル･ツナガリ』（編著、NTT出版、2O04年）､『21世紀北東アジア世界の展望』（共著、生活経済研究所編、日本経済評論社、2004年）､『ブロードバンド国家戦略』（共著、NTT出版、2O03年）、『デジタル･デバイド』（共著、NTT出版、2O02年）、『2005年 日本浮上』（共著、NTT出版、1998年）ほか。
論文に「IT革命と国家戦略｣（日本経済新聞2000年11月6日「経済教室」掲載）などがある｡ その他論文多数｡

□木村忠正（きむら・ただまさ）
東京大学大学院総合文化研究科助教授｡
ニューヨーク州立大学バッファロー校､東京大学大学院総合文化研究科にて文化人類学を専攻。 早稲田大学理工学部助教授などを経て現職。
「情報化社会｣に関する理論的･実証的研究､文化的知識の構造と定式化をおもな研究領域とする｡
主著に､『ネットワｰク時代の合意形成』（土屋大洋共著、NTT出版、1998年）､『オンライン教育の政治経済学』（NTT出版、2000年）､『デジタルデバイドとは何か』（岩波書店､2001年、日本社会情報学会優秀文献賞、電気普及通信財団テレコム社会科学賞）､『ネットワｰク･リアリティ』（岩波書店、2004年）などがある｡

□庄司昌彦（しょうじ・まさひこ）
国際大学グローバル･コミュニケーション･センター（GLOCOM）助手･研究員。
1976年生まれ。2002年､中央大学大学院総合政策研究科博士前期課程修了、修士（総合政策）。 おもな関心は情報社会論、政策過程論、電子政府・自治体､地域情報化。
著書に『情報アクセシビリティ やさしい情報社会へ向けて』（NTT出版、2005年、共著）、『コミュニティ』（eデモクラシーシリーズ第3巻、日本経済評論社、2005年、共著）がある｡

□上村圭介（かみむら・けいすけ）
国際大学グローバル･コミュニケーション･センター（GLOCOM)主任研究員・助教授。
1972年生まれ｡1994年大阪大学文学部卒業。97年同大学院文学研究科博士前期課程修了。2004年から現職。
マルチメディア･マークアップ言語の開発、各国のデジタルデバイド、ブロードバンド政策、情報セキュリティ政策に関する調査・研究に従事。著書に『クリエイティブ・コモンズ』『デジタル･ツナガリ』（ともにNTT出版、2005年、共著）などがある｡

速報

3月16日、国際大学GLOCOMにて『クリエイティブ・シティ』(原田泉 編著、上村圭介＋木村忠正＋庄司昌彦＋陳潔華＋土屋大洋＋山内康英 著)を題材に、原田氏、上村氏、木村氏、庄司氏による読書会が開催された。現在は、産業社会から知識社会への移行段階にあり、いかに先んじて移行を遂げるかが各国の競争の課題となっている。その中心となる創造的産業の発展には、中央集権的な国家戦略ではなく直接的に環境を与える都市（クリエイティブ都市）の役割が大きくなり、人をひきつける創造的環境、魅力的な都市づくりが知識社会への一歩となると主張した。各著者が取材を行ったシリコンバレー、ウェリントン、ストックホルム、バルセロナ、ソウルなどのクリエイティブ都市の特徴を紹介しながら、各々の歴史や伝統を背景にしたクリエイティブ都市が成立し、そこに個性や人材を活かした産業が生まれていることが示され、多様な都市のモデルを通じて日本への知識社会への移行戦略の示唆となるものであった。

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