国際大学グローバル・コミュニケーション・センター

（東洋大学経済学部教授／GLOCOM特別研究員） 　通信への需要が著しく増大している。その大半はデータ通信の需要である。アメリカでは１９９７年ごろに、日本でも２０００年ごろにデータ通信の通信量が音声通信のそれを上回り、これからも指数関数的に増加していくと考えられている。 　確かに、われわれはますますインターネットに依存するようになっている。インターネットを利用した電子メールの送受信、ウェブサイ ...

加藤敏春（GLOCOM主幹研究員） 　私は、1997年の初めより情報社会における新しい貨幣として「エコマネー」を提唱しているが、最近ではコミュニティ・ファイナンスなどともリンクした「エコクーポン」という新しい手法を提案している。これは情報社会のあり方を論ずる際に、貨幣や資本主義のあり方に関する“深い”洞察が必要になるからである。ここで提案している手法は、7月初めに（財）社会経済生産性本部の報告 ...

山内康英（GLOCOM主幹研究員） 　「心理戦」の手段として、あるいはインターネットを通じたマイノリティ音楽の放送の手段として、ラジオは依然として重要な地位を占めています。たとえば、これまで戦時下では、ラジオを通じた対敵宣伝放送が盛んに行われてきました。対敵宣伝放送は、人気番組に登場する女性アナウンサーの名前と結びつけて記憶された例が多くあります。たとえば「東京ローズ」「アクシス・サリー」「ハ ...

石原直紀（政策大学院大学オーラルヒストリー・プロジェクト事務局長） 　1992年6月の国際平和協力法の成立を受けて、日本が初めて国連の平和維持活動（PKO）、国連カンボジア暫定統治機構*1（UNTAC）に自衛隊員、文民警察官を派遣してから10年が過ぎた。その間に、国連モザンビーク活動*2（ONUMOZ）と、国連兵力引き離し監視隊*3（UNDOF）に自衛隊員を、国連東チモール派遣団（UNAMET ...

石原直紀（政策大学院大学オーラルヒストリー・プロジェクト事務局長） 前田充浩（情報社会学者） 山内康英（GLOCOM主幹研究員） 前田　　今回は、政策研究大学院大学の石原直紀氏をお招きして、国連の平和維持活動（PKO: Peace-Keeping Operations）について考えていきたいと思います。 　情報化の進展に伴う国際社会のガバナンスの変化を展望する際に、国連の役割をどうとらえるかは重要 ...