渡辺智暁／第１信 (1)
2011年3月7日
山口浩先生
この度は往復書簡という形で議論の機会を持つことができ、嬉しい限りです。そして第一信での刺激的な問題提起、どうもありがとうございます。集合知は多義的な概念ですが、その「集合」も「知」も多義的に捉えられるというご指摘はその通りだと思います。アテネの民主政や粘菌の行動、市場メカニズムなど、コンピュータの誕生に先立つ興味深い例があることも踏まえつつ、『人と人がネットを介してつながることにより生まれる新たな「知」を主に念頭に』進めるというのも進路としてはよさそうに思いました。
さて、集合知に関して先生が注目しているのが、少数によるコントロールをめぐる問題だという風に第一信で提起して頂きました。それをウィキペディアと結びつけて頂いたので、私からはまず、ウィキペディアの実態に即したお答えを綴るところから始めさせて下さい。端的に言えばオープンなアプローチは「案外」うまく行く、というお答えです。
オープンなアプローチは「案外」うまく行く
ウィキペディアについて投げかけていただいた問いを僕なりに言い換えると、次のような一対の疑問になると思います。
- ウィキペディアは管理者中心の計画経済のようなものになってしまわないのか？
- あるいは逆に、開放的過ぎて質の悪い投稿が質のよい投稿を無駄にしてしまうようなことが頻発しないのか？
端的に言えば後者のリスクが大きく、前者のリスクは少ないのがウィキペディアだと思います。もっともウィキペディアも200以上の言語で展開していて、直接・間接に僕が知っているのは日本語版と英語版を中心とするごく一部ですから、そのようなごく限られた範囲での話になりますが。
ウィキペディアの集合知が特定少数による計画経済のようにならず、「集合」知として機能している理由は、ウィキペディアのガバナンスのオープンさにあると思います。ウィキペディアでは様々な人が議論に参加でき、その中で形成される合意をベースに運営されています。管理者という肩書きのついた参加者は確かに存在していますが、彼らは運営責任者でも品質管理担当者でもありません。運営上の決定や品質管理の作業を行うのは、ほとんどの場合ウィキペディアの参加者全般です。そこで、管理者であれ、それ以外の参加者であれ、誰かがプロジェクトの目的に照らして有害なことをしていれば、他の人が割ってはいることができます。こういう介入は、先生が挙げたような問題に対しても起こります。非常に深い知識に裏打ちされた記事を素人が書き換えてかえって質の低いものにしてしまうことがあれば、それに気がついた人が声をかけて自身の知識に相応の活動をするように勧めたり、記述を元に戻したり、といったことを行えるのです。
そんなオープンなやり方であれば、でたらめな記述の集積に堕してしまうのではないか、という疑問が当然出てくるわけですが、それに対する答えはいろいろあります。重要なものをひとつ挙げるとすると、参加するもしないも自由に選択できる環境で、問題のある行動を起こすような人は、問題が起こった時にそれを解決してくれるような人と比べて数が少ない、ということだと思います。大抵の人はウィキペディアにとって役に立つことをする人であり、役に立たないことや害になることをする人は少ないのです。また、一般に、役に立つことをする人達の投稿を後押しし、有害な投稿を発見・修正するためのツールや制度が多く用意されていることも、重要でしょう。
一対の問いかけに一対のお答えを簡潔に書くとするとおおよそ以上のようになると思います。こうしたオープンなアプローチがどんなものか、特に管理者の役割と、品質管理の仕組みについて、以下にもう少し詳しく書いてみます。
ウィキペディアの「管理者」とリーダーの不在
ウィキペディアの運営上の措置は、管理者によって執行されるものも多く、山口先生の言及されている編集のロックやページの削除なども、原則として管理者権限を持っている人でなければ執行できません。ですが、この管理者というのは執行係（ウィキペディア日本語版の参加者の間では「ボタン押し係」という言い方もされます）であって、意思決定の主体ではありません。例えばページの削除については、問題があれば誰かが「削除依頼」を出して、それについて議論を行い、削除するべきだという風に意見がまとまったらそれを受けて管理者が削除を実施する、というプロセスがあります。ここで削除依頼を出したり、議論を行ったりするのは、ウィキペディアの参加者一般で、管理者である人とそうでない人の間で意見の重みが異なるということもないとされています。ウィキペディア日本語版の参加者の感覚で言えば、たかだか数十人の管理者の裁量と労力にページの削除のような膨大で重要なタスクを委ねていいはずがなく、もっと大勢で協力して取り組む方が優れた処理ができる、ということになると思います。もっとも、合議による問題解決は時間がかかりますし、多くの人が参加するものであればなおさら多くの人の時間が費やされることになります。そこで、件数が多い割には定型性が高く、重要性も少ない落書きの削除であれば管理者の裁量に任せる、あるいは重要性は高いが緊急性も高く合議にかけている時間がないような場合の対処も、ひとまずは管理者にやらせる、というようなことになります。このように個別の件毎に裁量の余地が多い場合もありますが、そうした裁量を発揮する際に従うべき手続きや参照すべき指針なども定められています。
個別のトラブル事例に対する判断を下しているのは参加者の中で関心を持った人々一般で、管理者はいわばその手足となって執行する役目だとして、ではそもそもトラブル対応の際の指針を決めたり、議論のプロセスを決めたりしたのは誰なのか？ という疑問も出てくるでしょう。それもまた、関心を持った参加者一般の合議です。
例えば迷惑行為を繰り返す参加者に参加停止措置を下す、ということは比較的多くの人が考え付くことですが、迷惑行為の定義や判定手続きをうまく具体化しておかないと、個別のケースごとに非常に多くの議論が起こったり、特定少数の人が好き勝手をするようなことにもなりかねません。そういう制度設計は、特定の誰かの担当というわけではなく、参加者の中でアイディアや意見を持っている人達が集まって起草と改訂を繰り返して実現していることです。ウィキペディアへの投稿・編集が原則誰にでも開かれているのと同じく、この制度設計・改訂のプロセスも原則として誰にでも開かれています。
