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Center for Global Communications,International University of Japan

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2007年10月1日現在 宮原　明（みやはら　あきら）　所長 兼　国際大学副理事長 関西学院大学商学部卒。1971年、富士ゼロックス株式会社に入社。代表取締役社長、代表取締役副会長、相談役を経て、現在特別顧問。学校法人国際大学副理事長、同評議員、富士火災海上保険株式会社社外取締役、株式会社大京社外取締役、ビズネット株式会社社外取締役、学校法人東京女子大学理事、学校法人関西学院理事・評議員などを務める。 宮尾　尊弘   　主幹研究員/教授 みやお　たかひろ 慶応義塾大学経済学部卒、同大学経済学修士課程終了（修士号取得）。米国ＭＩＴ経済学部博士課程終了（Ph.D.取得）。トロント大学経済学部助教授、カリフォルニア大学サンタバーバラ校経済学部准教授、南カリフォルニア大学教授を経て帰国。筑波大学社会工学系教授を歴任。 著書『Dynamic Analysis of the Urban Economy』（Academic Press）、『現代都市経済学』（日本評論社）、『日本型情報社会』（ちくま書房）など多数。1997年7月より現職。 中島　洋   　主幹研究員/教授 なかじま　ひろし 東京大学大学院（倫理学）修士修了。日本経済新聞社産業部にて、ハイテク分野、総合商社、企業経営問題などを担当。1988年から編集委員。この間、日経コンピュータ、日経パソコンの創刊に参加。1997年～2002年慶応義塾大学教授（大学院政策・メディア研究科特別研究担当）。 　現在、日経ＢＰ社編集委員、MM総研・代表取締役所長（2003年12月1日～）、首都圏ソフトウェア協同組合理事長、全国ソフトウェア協同組合連合会会長を兼務。公職として、情報化推進国民会議・特別委員会委員長、ＩＰＡ未踏ソフトウェア創造事業審議委員、ＢＰＩＡ常任理事、企業情報化協会（ＩＴ協会）理事、内閣府・沖縄ＩＴ津梁パーク構想検討委員会座長、ＡＳＰ・ＳａａＳ普及促進協議会副会長、情報サービス産業協会評議員などを務めている。 加藤　創太   　主幹研究員/教授 かとう　そうた 東京大学法学部卒業後、旧通産省入省（大臣官房総務課企画室）。国際経済課課長補佐、経済産業研究所フェローなど。ミシガン大学政治学部博士課程、ハーバード大学ビジネススクール修士課程修了（MBA、優等号受賞）、修了。　ハーバード・ビジネススクール・フェローシップ、第44回日経・経済図書文化賞、第１回大佛次郎論壇賞奨励賞など受賞。2006年4月に帰国し、現職を兼務。 Adam Peake   　主幹研究員/准教授 アダム　ピーク 1983年英国ハル大学地理学部卒業。ブリティッシュ・テレコム勤務の後、1989年に来日。コンサルティング会社を経て、1993年より国際大学グローバル・コミュニケーション・センター研究員。2001年より現職。ICANNなどインターネット・ガバナンスを研究対象とし、G8ドットフォースの日本チームのメンバーとしても活躍。2006年5月から国連インターネット・ガバナンス・フォーラム（IGF）の諮問委員会メンバー。 前川　徹   　主幹研究員 まえがわ　とおる 名古屋工業大学情報工学科卒、同年に通産省に入省、機械情報産業局情報政策企画室長、JETRO New York センター産業用電子機器部長、情報処理振興事業協会（IPA）セキュリティセンター所長（兼、技術センター所長）、早稲田大学 大学院 国際情報通信研究科客員教授、富士通総研経済研究所上席主任研究員などを経て、2007年4月1日からサイバー大学 IT総合学部 教授。早稲田大学客員教授などを兼任。主な著書として『ソフトウェア最前線』（アスペクト）などがある。 澤　昭裕   　主幹研究員 さわ　あきひろ 一橋大学経済学部卒業後、旧通産省入省。プリンストン大学ウッドローウィルソン行政大学院修士号取得（MPA）。宮城県商工労働部次長、通産省工業技術院人事課長、経済産業研究所ディレクター、経産省産業技術環境局環境政策課長などを経て2004年から東京大学先端科学技術研究センター教授。産業技術総合研究所、経済産業研究所の独立行政法人化など研究組織の組織マネジメントを主導した後、東京大学などにおいて産学連携の促進、大学改革に取り組む。著書に『競争に勝つ大学－科学技術システムの 再構築に向けて（共著）』『大学改革　課題と争点（編著）』、「『地球温暖化問題の再検証－ポスト京都議定書の交渉にどう臨むか（共著）』『民意民力－公を担う主体としてのNPO／NGO』「無名戦士たちの行政改革（編著）」「ポスト京都議定書の新たな枠組み提案（研究主査）」など。 田中　辰雄   　主幹研究員 たなか　たつお 東京大学大学院経済学研究科修了後、国際大学グローバル・コミュニケーション・センター助手、コロンビア大学客員研究員、慶応大学経済学部専任講師、同助教授を経て、現在、同准教授。専門は計量経済学で、情報通信産業を対象に実証分析を続けている。現在の関心事は、著作権の経済分析、コンテンツ産業論、モジュール化と統合化など。 新谷　隆   　主幹研究員 しんたに　たかし 慶應義塾大学経済学部卒、国際大学大学院国際関係学科修了。現在、国際大学グローバル・コミュニケーション・センター主幹研究員、専門は、情報社会学、ネットワークコミュニケーション、インターネットビジネス。インターネットの社会的な影響や、ITビジネスに関する実践的な 研究を手がける。著書『メディアキッズの冒険』（NTT出版）にて、テレコム社会学賞奨励賞受賞（1997年）。最近は、スパムメール対策、ドメインネーム、サーバーホスティング等 をテーマにした実証的な調査研究活動に従事。 小林　慶一郎   　主幹研究員 こばやし　けいいちろう 東京大学大学院修士課程修了（数理工学専攻）後、通商産業省（現経済産業省）入省。98年シカゴ大学大学院博士課程修了（経済学Ph.D.取得）。01年から独立行政法人経済産業研究所研究員。07年6月より同上席研究員。05年4月より中央大学公共政策研究科客員教授。03年1月から07年6月まで朝日新聞客員論説委員。著書『日本経済の罠--なぜ日本は長期低迷を抜け出せないのか』（加藤創太氏との共著、日本経済新聞社、第44回日経・経済図書文化賞及び第1回大佛次郎論壇賞奨励賞受賞）、『逃避の代償--物価下落と経済危機の解明』(日本経済新聞社）、『経済ニュースの読み方』(朝日新聞社）など。 野村 恭彦   　主幹研究員 のむら　たかひこ 博士（工学）。慶應義塾大学大学院理工学研究科修士課程修了後、富士ゼロックス株式会社入社。同社総合研究所にてCSCW研究、コーポレート戦略部にて事業ビジョン構築に従事した後、新規ナレッジ・サービス事業の企画立案を行い、自らKDI(ナレッジ・ダイナミクス・イニシアティブ)の立上げに参画。現在は、同社 KDI シニア マネジャー。05年慶應義塾大学大学院理工学研究科後期博士課程修了。06年4月より東京工業大学 21世紀COEプログラムSIMOT(インスティテューショナル技術経営) 特任准教授。また、情報処理学会グループウェアとネットワークサービス研究会連絡委員（1998～）、情報処理学会論文誌編集委員（2000～）、内閣府「社会イノベーション研究会」委員などを務めている。「コミュニティ・オブ・プラクティス」(翔泳社) 監修。専門分野は、情報処理分野 (CSCW: Computer Supported Cooperative Work、グループウェア、ソシアル ネットワーク、コミュニティウェア)、経営学分野(ナレッジ マネジメント、コミュニティ オブ プラクティス、イノベーション)。 > 全所員一覧

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