国際大学グローバル・コミュニケーション・センター

ミシガン大学政治学部博士課程、ハーバード大学ビジネススクール修士課程修了（MBA、優等号受賞）、修了。　ハーバード・ビジネススクール・フェローシップ、第44回日経・経済図書文化賞、第１回大佛次郎論壇賞奨励賞など受賞。2006年4月に帰国し、現職を兼務。

1997年・2002年慶応義塾大学教授（大学院政策・メディア研究科特別研究担当）。　現在、MM総研・代表取締役所長（2003年12月1日・）、首都圏ソフトウェア協同組合理事長、全国ソフトウェア協同組合連合会会長を兼務。公職として、情報化推進国民会議・特別委員会委員長、ＩＰＡ未踏ソフトウェア創造事業審議委員、ＢＰＩＡ常任理事、企業情報化協会（ＩＴ協会）理事、内閣府・沖縄ＩＴ津梁パーク構想検討委員会座長、ＡＳＰ・ＳａａＳ普及促進協議会副会長、情報サービス産業協会評議員などを務めている。

日立電子、DEC、Northern Telecom Japanなどを経て、Google Inc. 副社長兼 Google Japan 代表取締役社長を務める。2011年1月1日付でGoogleを退任、村上憲郎事務所を設立。著書に、『村上式シンプル英語勉強法』、『村上式シンプル仕事術』など。

ブロードバンド政策、言語的デジタルデバイド、国別トップレベルドメイン名（ccTLD）のガバナンスに関する調査研究などにこれまで従事してきた。著者に『インターネットにおける言語と文化受容』（共著、NTT 出版、2005年）などがある。財団法人国際情報化協力センター評議員、客員上席研究員。

2001年より現職。ICANNなどインターネット・ガバナンスを研究対象とし、G8ドットフォースの日本チームのメンバーとしても活躍。2006年5月から国連インターネット・ガバナンス・フォーラム（IGF）の諮問委員会メンバー。

早稲田大学 大学院国際情報通信研究科客員教授、富士通総研経済研究所上席主任研究員などを経て、2007年4月1日からサイバー大学 IT総合学部教授。早稲田大学客員教授などを兼任。主な著書として『ソフトウェア最前線』（アスペクト）などがある。

専門は計量経済学で、情報通信産業を対象に実証分析を続けている。現在の関心事は、著作権の経済分析、コンテンツ産業論、モジュール化と統合化など。

インターネットの経済、社会への影響や、情報通信産業に関する実証的研究が専門領域。子どもたちによるインターネットの実践的な研究を手がけ、著書『メディアキッズの冒険』（NTT出版）にてテレコム社会学賞奨励賞受賞（1997年）、学校の情報化に関する研究を長年続けている。最近は、ITビジネスの基幹的なサービスに着目し、サーバーホスティングとクラウドコンピューティングの市場特性、ASEAN各国における情報セキュリティなどをテーマにした調査研究を実施。2008年以来、産学協同型のホスティングビジネス研究会を主査している。

現在は、同社 KDI シニア マネジャー。05年慶應義塾大学大学院理工学研究科後期博士課程修了。06年4月より東京工業大学 21世紀COEプログラムSIMOT(インスティテューショナル技術経営) 特任准教授。また、情報処理学会グループウェアとネットワークサービス研究会連絡委員（1998?）、情報処理学会論文誌編集委員（2000?）、内閣府「社会イノベーション研究会」委員などを務めている。「コミュニティ・オブ・プラクティス」(翔泳社) 監修。専門分野は、情報処理分野 (CSCW: Computer Supported Cooperative Work、グループウェア、ソシアルネットワーク、コミュニティウェア)、経営学分野(ナレッジ マネジメント、コミュニティ オブ プラクティス、イノベーション)。

1986年よりIT関連の投資、特にNTTとの合弁会社に出向し、ITビジネスに従事。2004年からNECソフトに移籍し、その後ITコーディネータ協会でITコーディネータとして、業務プロセス改善を通じたIT経営に着目しており、今後とも業務プロセスを日本の強みとして、情報社会での新たな国際貢献を追求していきたい。IT関連を中心にバイリンガルHPで情報発信中：http://www1.ocn.ne.jp/~kobakan/

専門は、教育工学・学校教育心理学・学校経営。おもに教育情報化（広告・校務）に関わるIT環境整備およびシステム化、学校の社会的価値の可視化に関する研究に従事。共著として、『IT2001何が問題か』（岩波書店、2001年）、『学校Web活用術』（高陵社）などがある。

1997年、東京大学大学院人文社会系研究科修士課程修了（社会学修士）。2002年、同博士課程満期退学。1980−2003年、IT関連の雑誌出版・執筆活動。2003年GLOCOM入所。主な著書に、『起業家ビル・トッテン』（コンピュータ・エージ社/2003）。訳書に、ウィリアム・H・ダットン『情報通信テクノロジー4：情報ネットワーク社会の理想と現実』（共訳/富士通経営研修所/1998）、エリ・ノーム他『テレコム・メルトダウン』（共訳/NTT出版/2005）。

内閣官房IT戦略本部 電子行政タスクフォース構成員、一般社団法人インターネットユーザー協会（MIAU）理事、NPO法人政策過程研究機構理事、国立民族学博物館共同研究員なども務める。共著に『地域SNS最前線　Web2.0時代のまちおこし実践ガイド』（2007年、アスキー）、『クリエイティブ・シティ　新コンテンツ産業の創出』（2007年、NTT出版）、『情報アクセシビリティ　やさしい情報社会へ向けて』（2005年、NTT出版）、『コミュニティ　eデモクラシーシリーズ第3巻』（2005年、日本経済評論社）など。

米国の通信インフラ政策、ICTとメディア・コンテンツ産業の変遷、著作権関連政策、集合知と社会変容などを研究するほか、クリエイティブ・コモンズ・ジャパンのスタッフやウィキペディア日本語版での管理者ボランティアなどの経験を持つ。東京大学、聖心女子大学、国際大学非常勤講師。クリエイティブ・コモンズ・ジャパン理事。

主な関心は，日本およびデンマークの国家IT戦略，電子行政・教育・医療分野におけるICT利用，通信キャリアの事業戦略など．総務省・新事業創出戦略委員会・ICT利活用戦略ワーキンググループ構成員（2011年〜）。

日本社会の「努力」像の社会学的分析を課題とし、教育、労働、若者といった領域を往還するスタイルで研究を行っている。また、日本研究・若者研究の国際交流の促進にも関心をもつ。最近の論文として、「大都市の20歳代の職業意識の分析」（『大都市の若者の就業行動と意識の展開』労働政策研究報告書No.148）などがある。