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要旨 人間は、科学技術の発達に伴い、様々な電子機器を用いて作業を行なってきた。言い換えると、コンピュータに依存した生活・業務体系になっている。コンピュータ（電子機器）を使うことによって人間の生活・業務は便利になり、作業効率は飛躍的に向上した。他方、コンピュータの出現から今日まで歴史が浅く、思わぬ障害をもたらすこともある。その「思わぬ障害」のうち、人類が初めてグローバルな規模で体験するのが、いわゆる「2000年問題」である。 1997年頃から、各種メディアで「2000年問題」と言う言葉を耳にするようになった。当初は、この言葉を知らない人々も存在したが、現在この言葉は、一般的な言葉となり、それに対する対応も行われるようになっている。これまで国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）では、各種企業・団体等に、その問題の本質や海外での対応状況の調査結果を用いて、啓蒙活動を行なってきた。本稿は、今まで外部向けに行なってきた経験を生かし、GLOCOMと同程度の規模で、2000年問題を調査・対応を行った場合、どれくらいの期間や人的資源が必要であるか等の指標を示す良いケースになることを目的としている。 1.はじめに1.1 2000年問題とは 2000年問題とは，西暦の年号をコンピュータシステム内部で「下2桁」として扱ってきた為に発生する問題である。主に、アプリケーションプログラム、オペレーティングシステム、埋め込みチップなどで年号が2桁で表現されている場合、2000年問題が発生する可能性がある。 1.2 国際大学グローバル・コミュニケーション・センターでの取り組み 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（以下GLOCOM）では、「2000年問題研究会」を設置し、これまで様々な企業・団体に対し2000年問題の深刻さと複雑さを説明・講演してきた。2000年問題にどれくらいの問題が潜んでいるかは、まだ推測の域を脱しない状態である。しかし、この問題が社会に与える影響は深刻である。これまでGLOCOMは、所外の2000年問題を主として調査してきたが、1999年2月末から、所内の2000年問題の調査を開始した。本稿は、その調査内容及び結果の要約を示したものである。本稿が、これから2000年問題を調査する企業や団体にとって有益なものになれば幸いである。 1.3 調査前の考慮点 取り組み開始が1999年の2月末ということもあり、迅速に調査を終えることが重要であり、2000年に間に合うように対応・修正することが絶対条件である。 調査を行なう前に、厳密なスケジュール管理を行うことが大切である。調査範囲が増えたり、思うように進まないことも想定しておく。このような状況を考慮し、調査には余裕を持って期間設定を行なう。 問題が解決出来ない場合などは、そのシステムダウンが及ぼす影響度を推測することも大切である。影響度が高い場合は、コンテンジェンシィプラン（非常事態回避策）を策定することにより、最悪の事態を回避させることも可能である。上記の策定については、問題が起こる可能性よりも、システムダウンがユーザに及ぼす影響度に着目し、その影響度の高いものからコンティンジェンシィプランを策定するべきである。 組織（GLOCOM）の上層部が、積極的にこの調査に関与することが必要と考えられる。問題を解決できない場合、コンテンジェンシィプランを、組織上層部からトップダウン的に決定事項を通達・施行することが必要となる。 今回の調査目的は、個々の調査対象物の影響度を「狭く深く」ではなく「浅く広く」把握することでもあった。従って、短時間に広範囲な調査を行うこととなった。そのため、事前にいくつか決めておくべき事柄があった。具体的には、以下に示すような項目を事前に決め、調査を開始した。 2.1 調査対象定義 本調査で対象とした2000年問題は、以下のものである。
以下の問題は、本調査の対象外とした。
2.2 調査箇所及び期間
調査箇所 調査期間 3.1 情報通信系システム 西暦2000年問題において、問題視されている事柄の多くは、情報通信システムに関連するものである。数多くの企業で毎日、業務に密着したシステムが頻繁に使用されており、それらのシステムが停止した場合、日々の業務が遂行できない事態に陥る恐れがある。その中でも特に問題となる事柄は、個々のシステムで使用されているプログラムである。数年〜十数年前、コンピュータのメモリは、非常に高価なものであり、エンジニア達は、メモリを少しでも有効利用するため、西暦の上2桁を省略することを慣例としてきた。このことは、JISでも認められていた（2桁処理を勧めていた）時代があった。JISでは、1992年に4桁が規格化された。 幸いGLOCOMには、このような大型コンピュータや、技術者に依存したシステムが無く、2000年問題の調査を行なうにあたり、比較的調査対象範囲が狭くなっている。プログラムの問題は、そのプログラムを作成したエンジニアが、まだ現役で社内に残っていた場合は、修正が容易であると考えられる。しかし、長期間使用しているシステムでもドキュメントが存在していれば、開発したエンジニアがいなくても2000年対応は、容易に行なえる。そのためドキュメントが存在しないシステムは、完成されたシステムとは言えない。 この調査を行うことにより、2000年問題だけでなくシステムの全体構成も把握・文書化し管理することが可能となる。GLOCOM在籍期間が短い著者にとっては、システムの全体構成を把握する良い機会であった。 3.2 電話系システム（PBX,多機能電話） GLOCOMの電話システムは、一般的な環境である。PCと同様、各自1台の電話を机の上に設置し、内線電話も使用できるようになっており、個々の電話には、ダイヤルインサービスにより個々の外線番号が割り振られている。 電話系システムの調査に関しては、下記の調査を行った。
3.3 ビル管理系システム GLOCOMが入っているハークス六本木ビルは、不動産会社に委託されたビル管理会社が管理している。1999年4月ごろGLOCOMからビルの設備に関して、2000年問題の対応状況の報告を要求していたところ、1999年6月ごろ不動産会社から以下の項目について、調査結果の報告があった。
しかし、個々の機器を把握しにくいため、別途、ハークス六本木ビル管理室に常駐しているビル管理会社の管理人に数回ヒヤリングを行った。 3.4 その他 その他に考えられるシステムとして、GLOCOMでは銀行との取り引きに使用する、オンラインバンキングシステムがある。 このシステムは、ノートPCにインストールされたソフトウェアと、銀行内に設置されたシステム間で、入金作業を簡素化するために使用している。仮にオンラインバンキングシステムが使用できない場合でも、銀行窓口から入金作業を行うことが可能である。 4.調査方法及び結果4.1 調査方法 調査対象システムを大別すると
に分けられる。それぞれに対してメーカもしくは販売代理店に問い合わせ、2000年対応になっているか、テストが済んでいるかか等の調査を行った。特に、情報通信システムに関しては、
のサブカテゴリに分類した。調査に際しては、インターネットの公開情報を多く活用した。情報通信システムの調査は以下の手順で行った。 ハードウェア、BIOSの調査 OSの調査 マイクロソフト社の「西暦 2000 年対応情報開示リソースセンター」ページは、広範囲にわたる情報が載っており、不具合の内容や回避策が書かれていた。大量の情報なので、そのサイトを見ることを敬遠しがちであるが、2000年問題の調査を行うのであれば、必見のサイトである。（http://www.microsoft.com/japan/year2k/を参照） マイクロソフト社の2000年問題の情報開示リソースセンターの情報は、非常に有益でとても見やすく作られている。他方、情報量が少なく、初心者にとっては、見づらいメーカのサイトも存在した。 アプリケーション機能 クライアントについては、全クライアントで使用しているすべてのアプリケーションを調査する必要はなく、基本的な（全員が必ず使用するもの）、アプリケーションのみを調査した。GLOCOMでは、Microsoft Word等のオフィス製品、ブラウザ、メーラ、その他を調査し、調査対象アプリケーションを限定した。フリーウェア・シェアウェアについては、調査しない方が良い。理由は、著者の経験から、適切な回答が得られなかったためである。 ネットワーク機器と無停電電源装置（UPS） 無停電電源装置（UPS）は、自動シャットダウン機能を使用していないものに関しては、容易に調査できる。自動シャットダウン機能を使用している場合は、無停電電源装置（UPS）のソフトウェアとシャットダウンされる機器の両方を調査すべきである。 4.2 調査結果 調査結果の一覧を表1に示す。
（1999年6月30日調査終了） 情報通信システム 前頁、表中の「不完全」とは、メーカ推奨バージョンを適用していないケースを示す。「未対応」とは、メーカー対応リストで明らかに、2000年対応できていないバージョンを使用していることを示す。 特に重要なものは、Cisco Systems社製のルータである。このルータは、メーカのホームページを見る限り、明らかに対応していないものであった。どのように対応していないか、もしくは2000年以降どんな問題が発生するかは、確認出来なかった。著者は、この未対応事項は、深刻な問題と受け止めた。仮に、ルータが使用不可になった場合、所内のネットワークは、全て使用できなくなる。その理由は、GLOCOMではサーバ専用のネットワークセグメントを構成しており、クライアントからそのサーバ専用のネットワークまでは、ルータを経由しなければならないためである。このような環境で、ルータに不具合が起こった場合、プリンタ・所内のサーバも使用不可に陥ってしまう。 上記に関しては、早急な対応が必要である。 電話系システム
ビル設備
ハークス六本木ビルには、思ったより多くの機器が設置されていた。普段は、目につかない機器が多く、機器の機能概要が把握しにくいものも存在した。管理人と話をしていくうちに得たハークス六本木ビルの情報は、著者にとって非常に有益なものであった。特に、災害対策の「2000年問題」という範囲を超え、緊急避難時の対応等の話も聞くことができたことは、2000年以降も役に立つ情報であろう。
メーカ結果として、ビル設備に関しては、その設備を調査するよりも、ビル管理会社の方の話を聞くことが、一番良い方法かもしれない。そのような機会に改めてビル設備の説明を受け、2000年問題が発生した時には、どのような対応・対処する予定であるかあらかじめ聞いておくことは、重要である。 その他 テスト内容の要約は以下の通りである。
尚、2000年1月10日（月）は祝日になっており、このファームバンキングシステムでも祝日と認識されるようになっていた。（当然、入金処理は出来なかった。） 5.今後のアクションプラン調査を行うことにより、問題の所在が明らかになった。本稿では、その詳細は、あえて記載していない。GLOCOMが最初に行うべきアクションは、問題個所の修正を行うことである。人的・金銭的・期間的により、問題を修正することが難しい場合、そのシステムダウンによる影響を考慮し、コンティンジェンシープランを策定しておくことも必要である。システムダウンがユーザに与える影響を考慮し、その優先度を設定する。実際には、この優先度が、プラン策定の順序になる。GLOCOMには、具体的に以下のアクションが必要である。 5.1 問題個所の修正
5.2 コンティンジェンシープランの策定 「問題箇所の修正」を講じた後、2000年を迎える前に、コンティンジェンシープランを策定しておく。この内容は、様々な状況を想定して、適切な対応策を策定しておく。 5.3 啓蒙活動 最後のアクションとして、所内全員に対して、所内の2000年問題の対応状況を説明し、個人の責任において、管理しておくべき箇所が存在することを説明する。個人の責任とは具体的に、以下のものが考えられる。
6. まとめ著者がGLOCOM内2000年対応状況を調査開始したのは、1999年2月である。約3ヶ月間、就業時間中4分の１程度のリソースを費やしたと感じている。結果的に著者は「おそらく問題ないだろう」ということしか言えない。これは勿論、修正すべき箇所をすべて修正した後での話である。しかし早急に対応すべき箇所と、コンティンジェンシープランの策定が必要な箇所は、はっきり認識できたと感じている。日ごろは、「おそらく大丈夫だろう」、と漠然と思っていた中で、対応していなかった機器を発見できたことは、間違いなく有益な作業であった。その他、2000年が間近に迫った時期では、コンティンジェンシープランの有効性も確信した。このような事柄は、誰でもすぐ分かることではあるが、コンティンジェンシープランの策定まで出来ていないのが、現状ではないであろうか。 他方、いくつかの反省点も挙げることができた。
詳細に調査を行っても、一社員や所員が「2000年問題はまったく生じない」と企業や組織の上層部に報告することは、非常に困難であろう。調査を行っている過程で、よく「問題ないと思います」や「2000年に発生する既知の問題は起こりません」という回答がいくつかあった。調査者としては、「問題無し」等の回答を文書で入手できることを期待していたのだが、今こういう立場で報告を作成する際には、やはり「おそらく問題ない」としか言えないのが実際である。このような場合、システムダウンによる影響が大きいものにコンティンジェンシープランを策定することは、有効である。仮に2000年に何も起こらなくても、その作業は、有益なものになると著者は考えている。コンティンジェンシープランを策定することにより、日ごろ見えていない問題や環境も知ることができる。このような観点から、コンティンジェンシープランを立てることは、「2000年問題」という枠を超え、重要である。 長時間にわたり問題の有無を綿密に調査することよりも、調査が困難な場合、コンティンジェンシープランを策定することの方が重要だと感じた。調査を進めていくうちに、その対象の多さや、調査の困難さばかりに気をとられ、当初考えていた期間より長時間費やすことになった。 2000年も間近に控えている今、システムダウンによるユーザの影響度が低いものについては、調査・対応する必要すらないのではないか、と著者は考えている。影響度の低いもののほとんどが、手作業で業務を行うことができ、支障がほとんどない場合もある。 この様な調査を企業の一担当者が行った場合、胃の痛くなる様な作業であろう。正直、担当にされたくない業務の一つである。調査するにあたり、社内全員が快く協力してくれるとは、とても考えにくい。協力を依頼するほとんどの人は、日常の業務が忙しく、そのシステムを熟知している人でさえ非協力的になる恐れがある。調査を行っている過程で、少なくとも著者はそのように感じた。 6.1 危機意識 日本は、諸外国と比べて2000年問題の取り組みが遅かったと言われることがある。昨年「ガートナーグループ」が公表した各国の2000年問題対応評価では、日本に対する評価は非常に低かった（1998年11月時点では、北朝鮮・ケニアが属する第三カテゴリーであった）。詳しくは、公文俊平『コンピュータ2000年問題』の93頁以降を参考されたい(2)。 2000年問題に対しては、海外、特にアメリカでは危機意識が日本と異なるように思えた。著者は、海外業務の経験が無いので根拠はないが、アメリカの方が危機意識は高いであろう。アメリカでは、コンピュータ誕生から今日まで、軍事分野に多く導入されている。そもそも、世界最初の実用的なコンピュータは、ミサイルの弾道を計算する目的で作られた。その起源は、業務上で使用しているコンピュータが正常に機能しない場合のものとは、異なるものである。アメリカがこの分野で日本より進んでいるもう一つの理由には、「安全は、与えられるものではなく自分で管理するもの」という考えがアメリカでは定着しているからではないであろうか？。私が感じる限り、日本では、安全は与えられているような気がする。特に公的機関や社会が、安全を提供してくれているような錯覚に陥ることもある。著者流にこれを表現した場合、アメリカは「安全は自己管理するもの」で、日本は「お上が作り出すもの」となる。 アメリカでは、2000年初旬に何も起こらなくても、そのノウハウを別機会の危機管理材料として、有益な情報として蓄えるであろう。しかし日本では、2000年初旬に何も起こらなかった場合、それに費やした努力（調査・対応等）は、正しい評価が得られず、場合によっては社内で無駄な努力を行ったと思われるかも知れない。 今回の2000年問題は、「お上」も経験したことの無い出来事であり、通常のように必ず安全を与えてくれるとは考えにくい。従ってこの分野に関しては、アメリカと同様に「安全は、与えられるもの」ではなく「自分で管理するもの」という意識に変更すべきである。 6.2 中小企業での2000年対策 企業（特に中小企業）で2000年問題を調査・対応する際には、先に述べたように社内での意識を考慮する必要がある。佐藤恒夫『2000年危機最後の警告』の124頁以降が参考になる(3)。自社のシステムの2000年問題を調査・対応を行う際には、おそらく技術的で困難な問題が発生することは少ないと考えられる。むしろ人的な問題や、金銭的な問題が2000年問題を解決するのに大きな妨げになる。 中小企業であってもその業務のフローは、様々な電子機器によって支えられている箇所もある。例としてDTPや建築関係で必要なCADシステムなどがある。日ごろからこれらは、顧客とデータ交換が生じている場合がある。2000年問題によって、どちらかのシステム（顧客側か自社）に不具合が出た場合、データによる交換はできなくなり成果物はハードコピーにならざるを得ない。それまでデータ交換をインターネットなどのオンライン通信で行っていた場合と比べ、輸送時間が余分にかかってしまう。当然、それに対し修正などの作業が発生した場合、その作業効率は著しく低下する。発注元が2000年問題による不具合を起こした場合は、それでも両社の関係は維持できる。しかし、自社内のシステムに問題が起こり、先に述べたような不具合が発生すれば、以前の顧客は仕事を発注しないであろう。あらかじめ調査しておけば対応策を取ることも可能であるが、このようなケースが急に発生した場合、対応・復旧に余分な時間を費やしてしまう。著者は、企業における2000年問題は、その企業の信頼度アピールの良い機会だと考えている。大企業は至る箇所でシステム化されている。その大企業と協業している中小企業にとっては、2000年問題で不具合が生じないことを事前に調査し、顧客（企業）に知らせておけば、その評価は多少なりとも上がるだろう。その上2000年を迎え、多数の中小企業で問題が発生した場合、思いがけない仕事が舞い込んでくる可能性もある。仮に2000年問題による不具合がどの企業にも起こらなかった場合でも、2000年を迎える前に顧客に安心を与えることができるという意味では、有意義なものではないであろうか。 今（本稿発行時）からでも、2000年問題に備える気があれば、まだ間に合うと著者は考えている。調査対象の多さや複雑さに翻弄され、「焼け石に水」と考えないで欲しい。わずか数ヶ月でも、どのシステムの影響度が高いかを考え、システムが正常に動作しなかった場合の対策を考えておくだけでも、十分有益である。所内の調査を行った経験から以下のようなポイントを挙げる。
6.3 終わりに 著者は、所内2000年問題調査を行っている過程で、様々なことを考えさせられた。その中でも特に疑問に思った事柄は、「果たして2000年に、そんな大問題は起こるのだろうか」ということである。この問題は、GLOCOM所内で開催されている「2000年問題研究会」においても出席者が日頃から考えている事柄である。この問題だけは、的確にその影響を指摘できる人間はいない。しかし何も対策を施さないのであれば、どこかで必ず問題が発生するであろう。比較的GLOCOM所内は、新しい施設を使用しているのにも関わらず、問題点は存在した。企業の場合、この問題が自社内で完結できるのであれば、それほど深刻ではないと著者は思う。しかし、企業には必ず顧客が存在している。2000年問題でその顧客に迷惑をかけるようなことが起これば、今まで築いてきた信用は、脆くも崩れ去るであろう。1997〜1999年には、様々なメディアがこの問題を取り上げ、この言葉の重要性を知らないビジネスマンは存在しない。その様な準備期間があったのにも関わらず、顧客に迷惑を掛けてしまえば、言い訳の余地が無く、失うものは大きいだろう。 柴田 雅人（しばたまさと） (1) エドワード･ヨードン、ジェニファー･ヨードン『時限爆弾2000』（プレンティスホール、1998年） ＜本文に戻る＞ (2)公文 俊平『緊急提言 コンピュータ2000年問題』（NTT出版、1999年） ＜本文に戻る＞ (3)佐藤 恒夫『コンピュータ2000年危機最後の警告』（現代書林、1999年） ＜本文に戻る＞ 2000年問題ホームページに戻る |
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