情報社会における公教育とは
――学校と情報教育をテーマに――公文俊平（GLOCOM所長）
豊福晋平（GLOCOM主任研究員）
豊福 これまで公文先生とはじっくり教育分野の話をする機会がなかったのですが、今回は情報教育についてのお考えや、最近話題にされている共の概念と学校教育との絡みについてぜひうかがいたいと思います。
■コンピュータと教育
公文 僕は1960年代から70年代の初めにかけて、プログラム学習に興味をもって、プログラム学習方式による経済学の教科書を何冊か翻訳したことがあります。それを実際に企業研修で使ってみた。そのときの生徒さんは高卒で、大学で経済学を勉強したことはない。そういう人たちに初めてマクロとミクロの経済学を、プログラム学習を補助テキストとして使ってやってみたら、少なくともそのテキストに書いてあることについては非常によく理解して、みんな苦もなく問題を解いていった。これは確かに意味のある方法だと思いました。ただ、それが本当に経済学を勉強したことになるのかという疑問はありました。
豊福 それはどういう疑問ですか。
公文 もう少し哲学的に、財とは何か、価値とは何か、効用とは、といったことを、ああでもない、こうでもないと議論するのではなくて、答えが全部わかっていて、あるプログラムに従って正解を選んでいくわけですから、何も経済学を知らなくても、ちょっと要領のいい人なら正解を選ぶことができる。それで学習が終わったときに、現実の経済を見て何か言えるのだろうか。新しい問題を発見するというように使えるのかと思うと、いささかネガティブになって興味を失った。
豊福 与えられた問題に対して答えを選択するのと、自分で問いと答えを見つけるのは全く違う行為ですね。小・中・高等学校ではCAI（Computer Aided Instruction）は失敗していて、企業である程度成功しているのは、経済性、効率性のメリットが学校市場では成り立たないからだと思ったのですが、それとはまた違う指摘だと思います。
公文 電気回路の理論を勉強してラジオがつくれるようになる、そういうことには確かに有効ではないかと思います。比較的標準化された機械が故障したときの修理の手順とか、問題を発見することにもおそらく有効でしょう。定型化した問題、答えがわかっている問題をプログラム化して解けるようにするのにはいい。
1980年代に入って出会ったのが、LOGOとか、特におもしろいと思ったのは、日本では西和彦さんが訳したシェリー・タークルの『インティメイト・マシン』です。子どもたちがコンピュータという「生き物」と初めて接触し、生き物としてのコンピュータの振る舞いを理解し、一緒に暮らすことを覚えるという話です。それからプログラマーにも２種類ある。一方は、自分が考えたことをまず頭の中で全部プログラムコード化するタイプ。最初から何を達成したいのか、このプログラムがどう動くのかを考えてからつくる。もし動かなければバグがあるのだという考え方をもつ子どもたちで、シェリー・タークルに言わせると、これは男の子に多い。もう一方は、そうではなくて、よくわからないけれどすでに何かプログラムがあって、ここをちょっといじるとこう変わる、ここをいじるとどうなるだろうとコードをいじっている間に、いわばプログラムを進化させる。結果的に、最初は考えもつかなかったようなプログラムが出てくる。それもおもしろいし、役にも立つ。そういうプログラマーのタイプもいて、これは女の子に多い。この両方とも優秀なプログラマーだというのです。
どちらのタイプにも、ある種のいい素質をもった天才的な子どもたちがいて、違ったやり方でいいプログラムをつくっていくことはわかったけれども、そのようなプログラマーを養成するための教育や学習のしかたは、結局わからない。
特に後者の流れは、その後ゲームづくりにも応用されています。遺伝的アルゴリズム、つまりそういうものを組み込むことで自動的に、プログラムに自分自身をあれこれと変えさせて、人間はその中から選択する。つまり自然選択における「神」の役割を、出てきたプログラムに対して人間が果たすことで、進化にある方向性を与えていこうとする。そういうところに今はきている。
実際に今、ゲームの最先端の連中は、新発売のゲームを最短で解くとか裏ワザを発見することには興味を失ってしまって、一見したところゲームではない訳のわからないものと一緒に遊んでいるうちに物語そのものをつくっていくということに興味を感じているというけれど、これはシムシティなどの系列ですか。つまり作者の意図とか作者の思い描く世界などはなくていいわけですね。
■学校は必要か
公文 学校の外の世界はそこまで来てしまっているというときに、そういう世界でよりうまく、より楽しく生きていけるようにするために、学校という場で子どもたちに提供するべきものとは何だろう。そもそも学校は、そのような意義において必要なのか。必要でなかったら学校は要らないのか。それとも、別の機能が学校にはあると考えるべきかという問いが出てきます。
日本の明治以降の初・中等教育は、ヨーロッパの先進的な知識をまず子どもたちに教え込もうというのが目的でした。だから親から隔離して、最新式の知識を先生が一方的に教えていく。雑音の入らない環境に置いて、答えのわかっている知識を効率的に注入していく。そういうやり方が意味をもったわけです。しかし、そういう意味での閉じた、あるいは文部科学省に対してだけ開かれた学校の機能が、たぶん意味を失っていることは間違いないでしょう。
それに対して、先進知識ではなくて、伝統的な、むしろ世代から世代へ有無をいわさず受け継いでいく価値観とか身のこなしを──これは変えてはならない、あるいは簡単に変えることができないので──しっかりと前の世代が教え込むべきであるという考えから、学校の機能を評価するとらえ方があると思います。
では、そのときに先輩や親はどの程度の役目を果たすのか。親が教え込みたいと思うことを、常に子どもが学習するとは限らない。むしろ子どもが一番よく学ぶのは、同じ世代の仲間たちと遊ぶことやちょっと上の先輩を通じて、いわゆるピアグループでの学習が一番効果的であり、子どもたちもそれを大事にするということはわかっています。
すると、学校で先生が教えるというのとは違いますね。そこで強いて学校を弁護するとすれば、そういう仲間たちが集まる環境を準備する。昔なら学校に行かなくても、そういった環境はその辺の街角や村にあったのかもしれない。伝統的なピアグループがあったのだけれど、それをいったん無理に切り離して、学校に関係を移しこんだわけです。一方で、現在の都市化のなかでは、そういうピアグループ的環境がなくなってきている。鍵っ子になり、家の中でコンピュータゲームで遊ぶことが多い。そのときに、仲間の集まる物理的な場としての学校は必要だという言い方ができるかどうか。
豊福 昔の学校では、親とか近所の知らないおじさんとかPTA会長とか卒業生とかが始終集まってきてはいろいろやっていたんじゃないかと思います。ところが、教えることに余計なものをどんどん排除してしまって先生と生徒だけの貧しい関係になってしまっているとしたら、それだけの学校が本当に要るのだろうか。
学校というのは、効率的に管理をするために人工的に対人関係をつくっているわけです。昔であれば、学校内の関係を補完するように、学校の外側に遊び集団があって、年長者と年少者がいて、年長者は味噌っかすの面倒を見て、ケアしてあげることをいつの間にか覚えるわけです。ところが、今の学校教育に縛られている子どもたちは、もう同じ学年の子どもとしか遊ばない。対人関係自体が均一というか、同じような者しかいない状態にわざわざ置いている。それがいじめとか、深刻な問題を生んだのではないかとも思います。
■私・共・公・官
豊福 学校の必要不要論で私の至った核心とは、まさに公文先生の言われる公と
公文 実体的にほとんど意見は違わないですが、僕が言っている公の原理というのは、近代主権国家が中心になってコントロールしていくという原理であり、その立場から見て国民をなるべく平等に生活を良くしたり、知識を増やしたりしていくべきだというものなので、それは豊福さんの言う「官教育」そのものです。とりわけ後進的な国であれば、官が内容から何からすべてモデルを外に求めて、一方的に提供するというのは大いにあり得る。それに対して、「私教育」は、私立学校システム、あるいは塾が典型かもしれない。つまり、親や子のニーズをマーケットで満たそうという話です。第三の原理というのは「共」、自分たちでお金を出し合って施設をつくり、必要なら先生を呼んでくるという考え方です。
実は、明治時代にも先例があります。京都の小学校システムは、町衆が自分たちでお金を出し合ってつくったそうですが、これから考えるのであれば、そういう意味での「共教育」を考えていくのがよさそうです。豊福さんの言葉でいうならそれが「本当の公教育」ですか。まあ、言葉はどちらでもいいと思います*1。
豊福 日本の中で官の力が強かった時代とそうでなかった時代があるのですが、少なくとも文部科学省がここ数年間やろうとしてきたことは、学校にある程度自律性をもたせて、教科によっては、学校が独自でカリキュラムを考えなさいといっています。
公文先生の言われる共の部分、僕の考える公教育ですが、
公文 典型的な「私」の原理に立った教育では──僕は、高等教育はかなりの程度それでもいいと思いますが──まさに一人ひとりのわがままを徹底的に聞いて、それに対して有料でサービスをする。わがままをたくさん言えば高くつく。入学試験などはもってのほかで、料金が払えるかどうかだけです。個別のニーズに合ったものを他より安く提供できるなら、競争ですね。一応のプラットフォーム的なものはあるかもしれないけれど、決まったカリキュラムはあるはずもなくて、一人ひとりのニーズに応じて一番、適切なものを考える立場を貫けば、マーケットが提供する教育としては一つの理想型になると思う。病院と似ていますね。患者が来たときに試験をして治療しやすい患者だけ診る、難病お断りというのは、本来の病院ではないですね。
それとは違う、仮に「コミュニティの原理」と言いなおしておきましょうか。コミュニティを単位としてものごとを考え、進めていく形で、実は学校だけではなくて、健康のシステム、ケアのシステム、保険のシステム、そういうものが考えられると思う。教育学習についても、あるグループが自分たちで目標を考えてシステムをつくるというとはあり得るかもしれない。ただ難しいのは、そのとき子どもの権利をどこまで認めるのか。病気なら当人の判断という言い方ができるけれど、まだほんの小さな子どもに「君はどんな教育を受けたいの」とか「どんな先生につきたいの」と聞いても無理でしょう。大学ぐらいになれば、自分たちで決めなさいという話はできるけれど、小さい子どもたちには難しい。
豊福 一般的な考え方に立てば、義務教育までは保護者が決めざるを得ない。子どもの場合は自分で判断が十分できないので、保護監督する役割が保護者にあります。
公文 しかし、いくつまで保護するかは生物学的に決まっているわけではなくて、文化的、社会的、時代的です。
豊福 ずいぶん違いますね。
公文 昔の子どもは小学校に入るころぐらいになると下の子の面倒を見るのが当たり前で、働きに行く子さえいたわけです。コリン・ターンブルの『ブリンジ・ヌガグ』という有名な本があって、アフリカのイク族のコミュニティが崩壊したときに何が起こったかという話を書いてある痛切な本ですが、そこでは３歳か４歳になると親の保護はなくなる。自分で生きていかなければならない。日本でも義務教育は最初、尋常小学校の４年だけでしたか。その上に高等小学校ができて６年になり、さらに９年になった。今は、事実上は高校までの12年と言っていい状態ですか。ですから、義務教育期間中は保護者が決めるという言い方は、かなり留保条件を付けておかないといけないね。
豊福 そうですね。コミュニティということを考えると、いま学校自体を自由に選んでもいいという話もあるので、コミュニティが地域に縛られているという話はおいておきますが、自分がある程度ここがいいと思った学校に子どもをやれるような状況にある。集まってきた親たちと一緒に話ができる状態であれば、相互に合意が得られるような教育内容を実現するのが一番いいわけですね。ただ、子どもにとってそれが本当に正しいかどうかというのは、ずっとついて回る問題です。あるコミュニティでは早い時期に自立をうながす方向があり、別のコミュニティでは年齢が高くても親が面倒を見るという判断があってもいい。それはコミュニティ次第だと思います。そこで、それを親が一人で決めるのかというとそうではなくて、自分がもっているバックグラウンドに近いコミュニティを選んで、そのコミュニティのもっているカルチャーに従って子どもの教育方針を決めるのが一番、安心できるのかなと思います。
公文 それをもう少し突っ込んでいくと、教育だけを切り離して議論をしてもたぶんだめで、そのコミュニティの価値観、信仰、育児、健康を守る方法、全部を含めて考えないと、なかなか答えにはならないだろうという気がします。
豊福 昔ほど簡単ではないと思いますが、いわゆる地縁で縛られたコミュニティではなくて、社会契約的な集団にいろいろなレイヤでかかわっていて、それで一つの生活が成り立っているということを考えると…….。
公文 そこでの生活は一種のトータルシステムのようなものであって、教育の面だけ、医療の面だけ切り離して選ぶわけにはいかないのではないか。他の面がすべてリバタリアンな集団が、教育に対してだけスパルタ式というのは考えにくい。
豊福 宗教はわかりやすい例ですが、宗教団体が学校をつくるという仕掛けはありますね。それに則って自分が納得したことをやるのは、一種のトータルシステムだと思います。
■新しい学校の可能性
豊福 ただコミュニティを中心にした教育のシステムというのは、ある程度、可能性としては見えるのですが、これが本当に今後も生き残るかどうかは全くわからない。少なくとも表面的には揺れ戻しの徴候が強く出ていますし、どっちに転んでいくのか、僕自身判断がつかないところです。
ただ、揺れ戻しとはいっても、元どおり指導要領を強化して全国一律のカリキュラムを学校がやるようになるのかというと、それも信じられない。ではどこに行ってしまうのか。収まりどころとして、保護者が学校に対してある程度ものを言うシステムは確実に残っていくだろう。ただそれが、さきほどの個人の
公文 消極的なほうから言うと、自分たちで合意してこういう学校をつくろうと決めたら、つくってもいいと既存の国や自治体が認めるかどうか。産業社会だと、経済活動については、何をつくってどこでいくらで売りたいといった意思決定は、個人や企業が自由にしていい。国は、高すぎるから安くしろなどといった介入は、原則的にはしない。自由にしていいということを規則として決めてある。しかし、教育についてはまだそうなっていない。ただし、一つの方向性としてNPOのような制度が、法律としてはできている。NPOのような枠組みであれば、今は届出をする程度で認可されるわけです。しかし、学校をNPOとしてつくっていいかというと、今はまだできないでしょう。
豊福 最近コミュニティスクールが話題になっています。有志が集まって学校をつくることに対して、自治体がチャーターを与える、契約関係を結ぶという。アメリカではすでにその試みが進んでいるのですが、日本ではまだ試みの段階です。
公文 日本でも、法律的には可能ですか。
豊福 行政改革特区構想で、株式会社立やNPO立の学校を認める方針が打ち出され、一部に動きがありますが、まだ実現にはハードルが高い状況です。
少なくとも産業主義の大前提であった、均一性とか労働力の保障というレベルの議論からシフトしていると考えれば、文部科学省はむしろ住民サイドに任せるべきだという議論が出てきてもおかしくないと思います。だた、そこまで議論が成熟しているのかどうか。まず消極的には、国がその権利を委譲するかどうかですね。
公文 まず、絶対的に「正しい」教育法や育児法、健康法というものはないということを、われわれは知らなくてはならない。人間がこれまでやってきていることは、そういう意味での無知の中での試行錯誤の繰り返しにすぎない。だからこそ、うるさく規制するのはやめて、当人たちに下駄を預けようという考え方もあり得る。しかし預けられたほうも、何がいいことなのか自信をもって言えるのかどうか。
豊福 そうですね。しかも、自分たちには実は問題解決する能力もないのかもしれない。これはホームページで読んだ話ですが、アメリカに駐在している人が現地の学校に子どもを行かせようとしたら、親の学校へのかかわり方が尋常でないほど密接であることを知って愕然としたと。日本では預けておけば、勝手にやってくれるものだと思っていたのに、アメリカでは親が教育活動に参加して初めて学校が成り立つのだという意識があって、日本にいるような態度でいると、お前は教育を放棄しているのかと言われる。たぶん、この一大転機がどこかで起きるのでしょう。国に任せておけないなら自分たちで考えるしかないが、わが子のための負担を自分で背負えるのかということですね。
公文 あるいはそれがいやなら、もう一度任せるから、もう少し違うようにやってくれということを、行政に対して要求するか、どちらかですね。
二重に難しいのは、少なくとも戦争に負けて占領された後では、ある程度それに近い状態が生まれていたわけです。占領軍の指導であったかもしれないけれど、PTAをつくって、親、地域は学校に入って、相談して一緒に決めなさいということでした。それがいつの間にか、時の文部省がだんだん元へ戻そうとしたのか、親のほうがやはりそのほうが面倒くさくないと思ったのか、軍国主義教育は困るけれど、ちゃんと進学できるように成績がよくなるのだったら任せるということになった。その意味では今度が初めてではない。明治時代にもそれに近いことがあったかもしれない。だから今度こういう状況が初めてできたから、出てきた以上きっとうまくいくとは簡単に言えない。
僕が「智のゲーム」とか、「自前主義」という言葉で言おうとしていることですが、「さぁ、みなさん、一緒に集まって考えましょう」といってもできるわけがない。集まりもしないかもしれない。そうではなくて、誰か個人なり比較的少数のグループがかなり強い信念をもって、「こういうやり方があると思います。これはきっといいですよ。やりませんか」と呼びかけて説得して、仲間を集めて動く。似たようなグループがいくつかできて、ある種の競争をするようになれば、どちらに入るかを選択することもできる。これが智のゲーム状況であって、智業集団の従事する活動の一つとして、非常にチャレンジングではあるけれど、教育が考えられるということでしょう。
（2004年１月13日GLOCOMにて収録）
*1 公文付記：以上の区別とは別に、いってみれば、「官」、「私」、「共」の三種の主体それぞれに対して、自分のことだけに関心をもつのではなく広く「全体社会」というか「世界」に目を向けていくべきだという思想的な立場を「公」と呼ぶ呼び方もありうると思いますが、これはここでの文脈とは違ってきます。
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