第1回全日本小学校ホームページ大賞の背景
――前代未聞のコンテストはいかに企画されたか――豊福晋平（GLOCOM主任研究員）
「地道に頑張っている学校にエールを贈りたい」。そんな素朴な思いがきっかけとなって、これまでにないコンテストが実現した。
2003年、国際大学GLOCOMは株式会社損害保険ジャパンが事務局をつとめる全日本小学校ホームページ大賞*1（通称：J-KIDS大賞。実行委員長は村井純慶應義塾大学教授）に協力することとなった。筆者は立案段階からこの企画にかかわった経緯から、数回にわたってその背景と全容、展望について述べることにしたい。初回は、筆者が教育情報化の課題に取り組みながら、なぜこのコンテストを発案するに至ったのかという背景についてふれる。
■官教育・公教育・私教育
戦後数十年継続されてきた日本の公教育制度は、形式的にはアメリカ公教育のコピーである。アメリカにおける教育とは住民サービスのひとつであり、コミュニティの意思決定に沿う運営がなされるべく、学校区（school district）に教育委員会（school board）が設けられ、予算・人事から教育内容に至る相当の権限が与えられる。しかし、文部省（当時）は、敗戦後の数年を除けば、時代の要請によって中央集権体制を強化したために、自治体教育委員会や学校管理職には自律的意思決定を行う余地がほとんどない（公立小中学校校長に人事権はない）。アメリカにおける「公」をコミュニティで自律的に形成されるルールであり、それを実現する教育を「公教育」と考えるなら、日本の教育にはその要素がほとんど存在しないことから、きわめて厳密に規定された「官教育」といえる。
産業主義社会に裏打ちされた官教育の中央集権体制は、一方では、優秀な人材を育成抜擢するため、緻密な学習指導要領による全国的なクオリティコントロールを可能にしたが、逆に、学校運営や教育内容に関する保護者・学習者・地域からのフィードバック要素が切り捨てられたことで、組織の硬直・超然化や現実世界と学校知との乖離が深刻化し、責任所在が文部省（当時）にあるのか自治体にあるのかも不明確になった。大都市圏では、公立学校のサービス品質低下が現実的な問題となっている。そもそも学校教育は国民の税金で賄われているというのに、学校側は世間から批判の集中砲火を浴びて頑なになる一方で、保護者の側は教育制度を「私事化」という手段（私立学校や塾・受験予備校に行かせること）で回避補完しようとしている。これでは到底建設的な問題解決とは言えない。
しかし、ここ数年で文部科学省側の態度にも変化が見られる。それは中央官庁から地方自治体への権限委譲方針に則った学校自律性の強化である。たとえば、学習指導要領はトータルな内容規制からミニマムの保障へと変化し、総合的な学習の時間では各学校で児童生徒や地域社会の現状に即したカリキュラムが学校ごとに組まれることになっている。指導要領の規定する学習内容は２割削減されたが、自治体教育委員会や学校の裁量で授業内容が決定できるようになった。東京都品川区を皮切りに学校自由選択制を採用する自治体が増えている。これらの動きは、日本が産業社会の成熟期にあって、すべてを一律にコントロールする方法を事実上放棄し、新たな時代の到来を見越して、細かな住民ニーズに合わせた意思決定と教育内容をサービスに反映させることを意図していると言えよう。
では、学校が一方的な存在から、保護者や児童生徒の働きかけに応える存在へと変化したとき、はたしてどのような結果を生むのであろうか。ひとつ大きな不安がある。そもそも、戦後世代のわれわれには「公」を自ら支え、ルールを自律的に維持管理するという発想が希薄である。そんな世代が公教育を実現することは本当に可能なのだろうか。
官教育の影響はかなり強力である。多少の皮肉を込めて言えば、世間一般では、1）公教育は全国一律であり、2）学校によって一方的に提供されるものと認識され、3）教育内容はすべて学習指導要領によって規定されており、4）これを教え込むことが学校の役割である、と思われているが、本当に公を主体とした教育であればそうはいかない。
たとえば、昨今過熱気味の学力低下議論を考えてみればよい。そもそも学力低下と指導要領との因果関係はそれほど強いものではないのに、新しい学習指導要領の文言がいちいち大騒ぎになるのは、3）が暗黙の前提になっているからである。冷静に考えてみれば、学校では機械が教えるわけでもないのに、ガイドラインの書き方一つで全国の成績が上下するというのは相当マンガチックである。これは塾業界が保護者の不安を煽るために作った作為的シナリオであるのに、学校の持つ無機質で貧困なイメージと潜在的不信感が過剰に焚きつけられたことで、世間の格好のバッシング材料となってしまったのである。
先の前提の1）～3）が幻想に過ぎず、4）は学校の役割の一部に過ぎないことは、多少なりとも教育現場にかかわれば容易に知り得ることである。現実には、1）に関していえば、教育程度や施設設備面でも著しい地域差学校差が存在する*2のであり、4）についていえば、学校は情報伝達以上に地域社会や対人関係をつなぐ社会的ノードとなっているのであり、それゆえ2）では、良い教育を実践するために多くの人の手と意志を必要としている。実際には、学校という閉ざされた環境のなかで、世間の批判と上からの押し付けに窮しつつも、現場の人々の手仕事によって教育は地道に支えられている。保護者の意図が反映された「良い教育」を実現するためには、私立学校のように高い対価を支払うか、あるいは自らが積極的にかかわって汗をかくか、という違いはあるにせよ、多くの人がかかわらねば成し得ないシステムの性質は変わっていない。
もし、われわれが「官教育」の呪縛から逃れられなければ、自治体や学校の側がミニ「官教育」となるか、あるいは「私教育」のわがままを互いに学校に押し付け合うことで、以前にも増してストレスを抱えることになるだろう。学校を取り巻くコミュニティに本当に「公」を形成することができるかどうかは、今のところ誰にもわからない。
■公教育に必要とされる情報化は
公教育実現のためには、学校教育の情報化アプローチは従来とは何が異なるだろうか。
学校教育に適用される情報化モデルは、古くからある教科書や掛図の役割となんら変わりがない。最近、企業では個別学習を実現する e-learning が流行だが、学校現場ではいたって不人気である。企業にとって e-learning は学習効率化のための魔法の杖だが、学校では黒板とチョークで教えるためのリソースがあらかじめ予約されているために、頑張って学習を合理化する必要がない。これは統制経済下で正常なフィードバックが機能しない市場によく似ている。
文部科学省の先導で、目に付きやすい授業実践の情報化にばかりコストがかけられたため、学校では立派なPC教室が整備されているのに、メールアドレスを割り当てられている教員は３割にも満たず*3、仕事で用いるパソコンの大半は個人の持ち込み、という実に歪んだ環境となっている。目玉のPC教室とて、週に１度教室の割り当てが回ってくる程度だから、家庭のIT環境は学校の水準をはるかに追い越してしまった。時代を先取りする夢のようなインテリジェントスクール構想は単なる絵に描いた餅となり、学校ではせいぜい全体の底上げをする程度の役割しか期待できない。
しかしだからといって、学校の情報化には意味がないとするのは少々結論を急ぎすぎである。学校を不活性非合理にしている条件が除かれれば、当然状況が変化する可能性はある。鍵は先にあげた学校自律性の強化と「公教育」の実現にある。学校選択やカリキュラムの自由化、人モノ金にかかわる決裁権の拡大とともに、学校側が責任を持つ体制となることで、他校との競争関係からカリキュラムやリソースに関する選択と集中が起こる。保護者は自らの意志を反映させ、教育活動を充実させるために、学校に対してより密接なかかわりが求められるだろう。
とすれば、公教育を実現するために「授業実践」以外に「校務」や「広報」に対しても、情報化を適用強化するべきだというのが筆者の主張である。とくに広報の意味合いは、私立学校でのプロモーションよりは行政のアカウンタビリティに近い。これまでの学校に付きまとう閉鎖的イメージを打破し、地域社会や保護者と学校側が建設的な学校運営議論を行うには、まず、学校教育活動に関する透明性を確保し、周囲の共通認識を形成する必要がある。情報化によって安価・効率的・非同期の配信メディアが入手できるため、公のコンセンサスを得ることは以前に比べれば格段にたやすくなっている。
学校ホームページはその最有力候補である。ホームページはすでに全国公立校の58.3%に普及しているものの、すでに技術的な目新しさはなく、物好きの先生が趣味で運用しているだけ、と周囲から冷やかに見られることもしばしばである。だが、学校を取り巻くコミュニティの性質が変われば、その社会的意義は著しく重要なものとなりうる。ホームページは情報の速報性蓄積性に優れており、加えてオンデマンド型であることから、在校生や保護者以外でも、たとえば元在勤者や卒業生、あるいは近隣の人々など、関心のあるユーザーには確実に応えることが可能なメディアである。紙媒体のように配布コストを気にしたり、配布範囲を限定する必要もない。一度は忘れられた学校ホームページを、誰にでもわかりやすい形で盛り上げることができれば、学校コミュニティの活性化にも大きな影響を与えることができるだろう。筆者が学校ホームページのコンテストを思いついたのは、そのようなことが背景となっている。
■J-KIDS大賞の目指すもの
J-KIDS大賞は一見風変わりなコンテストである。最も特徴的なのは、学校教育中心ではなく、むしろユーザー側の視点から組み立てられるという点である。ふつう教育向け企画は、作文や絵画など児童生徒個人を対象としたもの、授業実践や教材など教員を対象としたもの、教育活動やプロジェクトなど学校を対象としたものがあるが、いずれもメリットを享受できるのはごく少数の受賞個人か学校に限られる。選考はもっぱら業界関係者と専門家が行い、選考基準も明確に示されることはまずない。加えて、これら企画の一部は、文部科学省等が設定する各種研究プロジェクトとも関連があり、成果のひとつとしてもらうべくして受賞するケースも珍しくない。これでは大半の人にとっては意味がない。
われわれが大賞企画を練るにあたっては、ホームページユーザーを含む学校コミュニティが直接メリットを得られるように、三つのコンセプトを最初にあげた。
１点目は、応募を前提とせず全数悉皆調査を行うことである。われわれはこれを「勝手選考」と呼んでいる。学校ホームページはネットで公開されているので、わざわざ募集する必要がない（決して選考は簡単ではないが）。学校ホームページの目的は学校コミュニティに対する情報提供だから、コンテストのお題に合わせてページを作らせるのは本末転倒だし、現場に余計な負担をかけるのはわれわれの意図に反するからである。
２点目は、ユーザーが直接触れて評価可能な項目を客観的に記述し、これを選考後速やかにオープンにすることである。項目中にはホームページが備えるべき基本条件、教育活動記録、保護者地域連携、デザイン・機能などが含まれる。また、教員個人が孤軍奮闘して作るというよりは、むしろさまざまな人がかかわることを前提にしており、コミュニティの参加と協調がなされているケースのほうが得点を伸ばしやすい構成となっている。各都道府県の代表校は単純評点加算によるランキングで決定し、同時に評価項目と分布状況を情報開示する。
３点目は、できるだけ多くの学校を表彰するということである。これは村井純委員長の当初からの意向でもある。賞金や賞品といった副賞よりは、むしろ受賞のステータスが学校側にとってメリットとなり、学校外から活動が認められた事実を示す良い機会になるからである。今回の場合、各都道府県＋特殊教育諸学校＋在外日本人学校の49カテゴリで、それぞれ代表校１校、優秀賞９校を選出することで計490校、全国小学校ホームページの約４%に賞を出す計算となる。
これらの仕掛けを用いて学校選考を行うことで、応募型コンテストでは得られない、地道に良い活動を積み重ねている学校を発見し、その実績を世に明らかにすることができる。また、意欲を持って学校ホームページに取り組む人々に、ひとつのモデルと自己評価によるフィードバックの機会を提供し、その工夫と努力が学校コミュニティ全体の活性化につながることを最終的なねらいに置いた。これは、より多面的な学校評価のためにも必要な指標となるであろう。
*1 第1回全日本小学校ホームページ大賞ホームページ <http://www.j-kids.org/>
*2 豊福晋平［2002］「統計情報からみる学校情報化の現状」、情報処理学会研究報告『電子化知的財産・社会基盤』No.018
*3 文部科学省［2003］『学校における情報教育の実態等に関する調査結果』によると、教員全員へのメールアドレス付与は平成15年3月31日現在で22.7%
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