言語問題という視点とソフトウェアの多言語化
上村圭介（GLOCOM主任研究員）
情報通信技術が社会のさまざまな局面で利用されるようになり、そこから得られる新しい機会や可能性が私たちの生活を豊かにする。一方で、そのような情報技術の恩恵にあずかれない人たちも少なくない。2002年12月末のITU（国際電気通信連合）の資料では、世界のインターネット利用者数は６億2,300万人と推計されている。つまり、世界の60億強の人口のうち９割は、まだインターネットを利用することができないのである。
情報技術によるこのような格差のことは、一般的に「デジタル・デバイド」と呼ばれている。さらに、情報技術の恩恵にあずかれる人たちとそうでない人たちの間の格差が社会・経済的な格差に影響しているとすれば、デジタル・デバイドは、社会的公平性という点からも、どうにかして縮小すべき社会的な課題ということになる。
デジタル・デバイドが社会的な課題であるという認識は、一般的に広がりつつある。一方で、デジタル・デバイドは、いくつもの要因が複合的に組み合わさった問題であり、インターネットやその他の情報通信サービスを単純に普及させるということだけで解決できるものではない。
たとえば、2000年の九州・沖縄サミットを契機に設置されたデジタル・オポチュニティ・タスクフォースは、2001年に発表したその報告書の中で、デジタル・デバイドを６つの要因からなるものと定義し、要因の一つに「現地固有のコンテントの欠如」を挙げた。「現地固有のコンテント」というのは、利用者の普段の生活上のニーズ、あるいは職業上のニーズに合致したコンテントということである。
現地固有のコンテントが欠如、あるいは不足する原因として最も大きいのは、現地で使われている言語（より正確には、その言語のための書きことば）が情報技術によってサポートされていないことである。情報技術によってサポートされていないというのは、その言語を書き表わすための文字コードの標準化や普及が進んでいないこと、それに起因してシステム・ソフトウェアやアプリケーション・ソフトウェアがその言語を書き表わすための文字の入出力に対応していないこと、ソフトウェアのメニュー項目やメッセージ文がその言語で提示されないこと、などを意味する。
"Ethnologue: Languages of the World "（第14版）によれば、地球上には6,809の言語がある。この中には話者数が6,000人というサンスクリット語のような言語や、書きことばをもたない言語も含まれている。そのため、単純に比較することはフェアではないが、MicrosoftのWindows XPでサポートされている言語の数は92である。つまり、比率で言えば、コンピュータでサポートされている言語は全言語中の1.3パーセントにすぎないということになる。話者数という点からは、５パーセント程度の数の言語により世界の人口の９割以上はカバーされると言われるが、現地固有のコンテントの問題の根は深いと言わざるをえない。
当然ながら、この問題を解決するためには、技術の改良が必要である。そのため、この問題は、技術的な視点から語られることが多かった。技術的な視点というのは、どのようにしてソフトウェア的に文字の入出力を可能にするかというソフトウェア工学の視点であり、歴史学・文献学の立場からどのような文字の入出力を可能にするかという文字論の視点である。しかし、そこにはもう一つの視点が必要である。それは、ある言語にとって、インターネットや情報技術における「プレゼンス」が、そもそもどの程度必要であるのかという議論と分析である。それは、決して技術的な視点で解決できる問題ではなく、その言語もつさまざまな機能（公用語としての機能、教育媒介言語としての機能、外国語教育の対象としての機能、日常生活言語としての機能など）を考慮せずには決められない。
言語Ａでしか利用できない技術があるとき、言語Ａを知らない言語Ｂの話者はそれを利用することができない。ロシア語でしか利用できないソフトウェアがあるとき、日本語話者である利用者はそのソフトウェアを利用することができないと置き換えてみてもいいだろう。ここで、ソフトウェアを利用したいのに利用できないとすると、そこには言語に起因する問題、つまり「言語問題」が発生する。異なる言語をそれぞれ話す二人の話者がいるような場合にも、やはりそこには言語問題が生じる。つまり、コミュニケーションの要求が、言語の違いによって十分に満たされないという問題である。
どちらのケースも、技術を利用する、あるいはコミュニケーションを行なうという目的が有効に達成されない。しかも、その原因は、技術を利用する場合に期待される言語能力、あるいはコミュニケーションを行なう場合に期待される言語能力と実際の言語能力の間に溝があることである。言語問題とはこういう意味である。
さて、このような言語問題を解決するためにはどのような方法がありうるだろうか。一つは、技術を言語Ｂで利用できるように改修するというものである。ソフトウェア・プログラムを「ローカライズ」あるいは多言語化するという場合には、この方策を採っていることになる。また、一般的には言語問題を解決するといえば、このような方策が思い浮かぶだろう。
言語問題の解決としてはこれが一般的と思われるかもしれないが、実はもう一つの方策がある。それは、言語Ｂの話者に言語Ａを教えるというものである。ロシア語のソフトウェアを使うためには、ロシア語を学べばよいのである。
技術の都合にあわせて言語Ｂの話者を教育するなどと、本末転倒だと思われるかもしれない。しかし、この方策は決して本末転倒でも、珍しいことでもない。言語問題の解決では、最初の方策と同様に一般的なものである。
たとえば、日本における行政サービスを考えてみよう。日本では行政サービスはほとんどの場合、日本語だけで提供されている。そういう点では、日本語を話さない「外国人」には、日本社会の中で行政サービスを利用する機会が限定されている、あるいはそのような機会から排除されていることになる。ここにも言語問題がある。
このような言語問題を解決するために、日本でとられている主要な手段は、「言語Ｂの話者に言語Ａを教える」という方策、つまり、日本語教育である。英語教育を施すという発想もこれと同じことである。言語問題を解決する場合に、後者の方策が決して「寝台にあわせて足を切る」ような乱暴なものではないことが理解できるだろう（逆に、だからこそ言語教育の政治性が問われることにもなる）。
もっとも最近では、地方自治体を中心に非日本語話者の住民に対して、日本語以外で電話窓口を設置したり広報誌を作成するようなサービスも行なわれている。これは、第一の方策、つまり言語Ｂでも利用できるように技術を改修するという方策と言える。ソフトウェアの多言語化も、言語Ａでしか利用できない技術を言語Ｂの話者が利用できるようにするという意味で、第一の方策による言語問題の解決を目指していることになる。
第一の方策をとるか、第二の方策をとるかは、その言語の話者が形成する話者集団が、さまざまな利害や価値を踏まえたうえで、その言語に対してどのような機能を期待するかということによって決められるはずである。
ところが、これまで、この問題は技術的可能性を広げるという観点から、つまり第一の方策という観点からばかりとらえられてきたのではなかったか。その反面、本当にその話者集団が望んでいることが何なのか、つまり第一の方策を選択するか、第二の方策を選択するか、あるいはその言語に対して期待される機能が何であるのかという根本的な問題は省みられることが少なかったのではないだろうか。そして、今後インターネットとことばの問題を考えるうえで、わたしたちはこの根本的な問いに対して、もっと積極的に答えていく必要があるのではないだろうか。
本稿は、今後わたしたちが採用すべき新しい視点の触りを述べたにすぎない。しかし、「情報社会学」という、情報技術と社会との関わり合いについて考察する学問分野にあって、このような視点を抜きにするわけにはいかないだろう。筆者は、今後しばらくこの問題について集中的に取り組んでいこうと考えている。
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