情報社会と教育
豊福晋平（GLOCOM主任研究員）
教育情報化は1999年のミレニアムプロジェクト以来の重要な国家的戦略課題の一つであり、e-Japan戦略（第１次）にてさまざまな試みが行われてきたことは、比較的われわれの記憶にも新しい。しかしながら、一見順調にみえる教育情報化の取り組みは、もっぱら保守的組織制度のアドオン（付加的機能）として扱われているために、必ずしも情報社会を展望した本質議論に踏み込んでいるとは言えない。
情報化が教育に本格的なインパクトをもたらすのは、まさにこれからであって、その効果は将来的に組織制度のフレームワークにまで及ぶものとなると予想する。教育が国家近代化と産業社会化の呪縛から解かれるとき、そこに見出される姿や担い手はどう変化するのか。また、その展望に対してなすべき方策としてはどのようなものがあるのか。GLOCOMにおける研究姿勢は、これら課題について、実践的アプローチにより解を模索する点に特徴があるといえる。
そもそも、近代国家の成立と制度としての教育は不可分な関係にある。上流階級の家庭教師や私塾に始まった教育が、制度として国によって管理されるのは、軍事化の局面で国家を正当化し、国民としてのアイデンティティを獲得させるためであった。続く産業化の局面では、教育に科学と合理化の手法が持ち込まれ、一方では良質な労働力確保の手段となり、他方では個人能力の競争と教育の市場化をもたらした。当然ながら、情報化の局面でも教育の制度に大きな変化がもたらされることは容易に予想できる。
ただ、現象面での情報化動向を見極めるのは容易ではない。情報化は産業社会的文脈においても影響を与え、産業社会を成熟段階に引き上げる役割を担うからである。
たとえば、1960年代のメインフレームとCAI（Computer Assisted Instruction）を軸とした教授過程の効率化合理化と一極集中管理の発想は、30年後にe-learningとして復活した。飛躍的な学習機会増大とコストダウンにより、e-learningは企業内教育分野で確固たる位置を占めるに至ったのである。
同様に、学校教育における情報化の大半は、産業社会的解釈の産物である。教育コンテンツの充実を目標として、教材用ショートトラックビデオのオンデマンド配信システムや教材・指導案集のデータベース構築などが進められている。これらはいずれも教育のフレームワークやカリキュラムは所与のものとし、IT（情報通信技術）を手段として位置付けるものである。
しかしながら、学校の授業におけるIT活用は国の思惑通り進んでいるとは言い難い。教えるべき内容が以前と変わらないなら、熟達した教員にとってITはかえって邪魔になるからである。2004年文部科学省の調査で「情報機器を用いて授業指導できる教員」が６割にとどまっているのは、教員のスキル不足というよりは、むしろ、ITを利用する積極的価値が見出せないことを示すものである。
厄介なのは、授業へのIT活用が半ば頓挫している一方で、家庭のIT化が急速に進行し、フロントランナーの子供たちに学校側が追従できない事実が露呈してしまったことである。
子供たちやその親たちがいま本当に必要としているのは、情報社会を自らの力で渡ってゆける実践的な知恵であるが、現状の学校では、経験的にも環境的にも時間的にもそれらを十分に扱うことができない。大半の学校は、教育情報化の価値をもっぱら産業社会的解釈からアプローチし過小評価したがゆえに、肝心の情報社会における意義を見失っていることになる。もしも、このまま抜本的な問題解決が図られなければ、教育と現実社会との乖離はより深刻なものとなるだろう。
産業社会の教育制度とは、中央官庁に権限を集中させ、地方行政や企業がそれに依存する保守的な体制であった。それぞれのスタンスや棲み分けは比較的明快であり、マーケットとしての魅力もそれほど高くない。しかし、情報社会への過渡期では、この構造を崩さざるを得ないような状況が生まれ、新たなプレーヤーの参入とプレーヤー間の容赦ない競争が生じることになる。この結果、制度としての教育は現在とは異なった姿へと変貌を遂げるだろう。
では、情報社会と教育の研究展望として、より具体的な課題としてはどのようなものがあげられるだろうか。前後５年の課題として考えれば、大雑把に３点ほど存在する。
１点目は、一極集中型行政からの脱却と地域協調による学校コミュニティの再生、地域学校の意義の問い直しである。教育に対する要望や理想は多様化していることから、これを一つにまとめることはもはや不可能であり、上意下達によるコントロールは合理性や機動力を欠くという認識に立つものである。
国のレベルではすでに、総合的な学習の時間によるカリキュラム・コントロールの一部自由化、学校評議員制度、内部外部学校評価、民間企業による学校経営、地域運営学校（日本版チャータースクール）実現など、各学校や校長への権限委譲が段階的に進められている。法的拘束力のある学習指導要領は、各学校の事情に合わせた指導ができるよう内容が削減され、学校・家庭・地域との連携の重要性が説かれている。目下のところの最大課題は、これに呼応する具体的動きが地域に生まれることである。
２点目は、情報社会を前提とした教育観の変化と教科カテゴリの大規模な再編である。生活環境やメディアに応じて、必要とされるリテラシー概念や知識・スキルもまた変化する。情報教育は学校のなかでも情報社会を展望する数少ない領域でありながら、実際には鬼っ子扱いされ、正規の教科としては扱われてこなかったきらいがある（現在は高等学校には情報科が存在する）。ITが生活に欠くべからざる条件となりつつある現在、知的活動とITは切っても切れない関係であるが、既存の縦割り教科構成では、情報化にかかわる内容について連続性を保って教授することが非常に困難となっている。これらを解決するには、知的生産活動のための知識やスキルを教科部分から切り出し、別教科を編成するという考えもありうる。
３点目は、より具体的であるが、学校を中心に進められている教育情報化を起爆剤とし、先にあげた２点の課題解決に到達可能な環境や人材を見出すことである。教育情報化は、本来、教育活動の情報化、校務事務の情報化、外部関係性の情報化の三つが絡み合いバランスがとれて、はじめて実現する性格のものである。現状は教育活動の情報化に比重が偏りすぎており、扱いも表面的なものにとどまっているため問題が大きい。職員全員が仕事用のメールアカウントを持ち、グループウェアを用いて決裁承認や意思疎通を行い、ホームページを介して児童生徒や保護者あるいは地域の人々と協調する。そのような状況にならないと、情報化の相乗効果を見出すのは難しいであろう。
GLOCOMにおける教育プロジェクトは、これらの認識と前提の上に組み立てられており、いずれも、従来のフレームワークでは不可能な観点と方法をもって、実践的活動を通し情報社会の教育像を展望しようとする試みである。
GLOCOM初の教育プロジェクトとなった「アップル・メディアキッズ」（1994～97）は、放課後の遊び場・野原をモデルとし、学校を中心としたオンライン・スモールコミュニティの形成と、相互の信頼関係に基づく学校間交流を行ったものであり、ネットワーク・コミュニケーション教育の一つのスタイルを確立するものであった。
「教育情報発信（http://www.i-learn.jp/）」（1995～）は、現在約2万9,000校の学校ホームページ情報をオンラインデータベースで集約する国内有数のサイトである。毎日更新状況の記録蓄積や各種ランキング、情報交換のためのプラットフォームを提供している。これをベースに構築された「全日本小学校ホームページ大賞（J-KIDS大賞）http://www.j-kids.org/」（2003～）では、全国約1万5,000校の小学校サイトを1,000名のボランティア参加を得て悉皆調査し、地道に活動する優れた学校を発掘表彰している。選考に用いる評定基準は学校ホームページ運営者にとって指針となるよう、客観的かつ多軸で構成され、調査結果は統計数値とともに公表される仕掛けとなっている。
「メディアキッズ」および「全日本小学校ホームページ大賞」は、ともに産学協働によるプロジェクトであり、学校教育の外側というユニークな立場から、学校の新たな社会的価値や意義を問うものである。われわれとしては、これらの活動成果と経験をもとに、より広い視点から情報社会における教育の姿を模索してゆきたいと考えている。
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