インタビューに基づく情報政策史研究
砂田 薫（GLOCOM主任研究員）
■過去を見る眼を新しくする
──歴史は、現在と過去との対話である。 E. H. カー
清水幾太郎は、カーの講演録を翻訳した『歴史とは何か』（岩波新書、1962年）のはしがきで、「過去は、過去のゆえに問題となるのではなく、私たちが生きる現在にとっての意味ゆえに問題になるのであり、他方、現在というものの意味は、孤立した現在においてではなく、過去との関係を通じて明かになるものである。時々刻々、現在が未来に食い込むにつれて、過去はその姿を新しくし、その意味を変じて行く。（中略）過去を見る眼が新しくならない限り、現代の新しさは本当に掴めないであろう」と解説している。
国際大学グローバル・コミュニケーション・センターは、2004年３月から情報処理推進機構（IPA）と共同で、経済産業省を中心とする日本の情報政策および情報産業の歴史調査を進めてきた。この活動を通じて、私は、情報政策史研究では「現在と過去との対話」によって「過去を見る眼を新しくする」ことがとりわけ重要であると強く感じるようになった。政策とは、将来の社会や産業のあるべき姿を描き、それを実現させようとする意志と実践であるせいかもしれない。
未来の創造に積極的にかかわろうとしてきた政策担当者の思考や行動を追跡し、政策の効果や影響を考えていくうちに、過去の政策がいかに現在や未来へ作用するかが見えてくる。と同時に、たとえ幸運にも重要な新事実を発見し、新しい観点からの情報政策史を提示しえたとしても、それは現時点での成果にすぎないこともわかる。将来はまた別の歴史が書かれるだろう。1960年代の政策の影響や評価が、30年前の1974年と、2004年の現在と、30年後の2034年とでまったく変わらないはずはない。だからこそ、いつの時代でもさまざまな人の手によって歴史の記録を残していくことに意味がある。
ところが残念なことに、この分野のアカデミックな研究は皆無に等しい。かろうじて情報産業史のほうはジャーナリズムでの蓄積があるものの、情報政策史となるとそれすら乏しく、一貫性を持って調査・記述された文献は存在しない。そもそもコンピュータを中心とする情報技術（IT）産業が誕生したのは第二次世界大戦後なので、学問の世界から見ればまさに「現代」であり、とても「歴史」とは呼べないという背景もあるだろう。
しかし、すでに半世紀近い時間が流れようとしている。そろそろ政策史・産業史研究の一角に「情報」を加えるべきなのではないかと私は思う。
■年表づくりと調査方法
IPAとの共同プロジェクトで最初に手がけたのは、日本の情報政策の年表づくりだった。縦軸には政策を分類して並べ、横軸にはおおまかな時代区分をしたうえで西暦年号を並べた。情報政策の分類は、①通信・ネットワークインフラ政策、②ハードウェア政策（小分類は「ハードウェア産業政策」「通商政策」）、③ソフト/サービス政策（同「ソフト開発・パッケージソフト産業政策」「情報処理サービス産業政策」「人材・IT資格関連政策」）、④情報化政策（同「産業情報化政策」「社会情報化政策」「行政情報化政策」）、⑤制度・ルール等基盤整備、とした。
また時代区分は、ITに対する社会の共通認識（「ITパラダイム」と呼ぶ）の転換という観点から、①計算機パラダイムの時代（～1963：コンピュータ時代の幕開け）、②情報処理パラダイムの時代（1964～94年：小分類は「IBMを中心とする市場開拓期」「日の丸コンピュータの開発促進期」「ミニコンと汎用機ソフト市場の成長期」「パソコン・ワークステーションの誕生・普及期」「分散処理ネットワークの普及期」「オープンシステムへの転換期」）、③ネットワーク・パラダイムの時代（1995～2004年：同「インターネットの急成長期」「社会インフラとしてのIT浸透期」）、とした*1。
問題となったのは調査方法である。年表作成にあたっては、信頼できる参考文献として『情報化白書』（日本情報処理開発協会編）を活用した。その他、産業構造審議会の答申や報告書、官庁や業界団体の文献・資料、ジャーナリズムの報道記録も参照した。情報量としては官庁系の公式資料がもっとも豊富に残されており、法律や政策の名称、概要、予算などを把握することができる。しかし文献調査では、政策の起点（立案理由）と終点（成果）の概略がわかっても、途中のプロセスや当事者たちの力の入れ具合までは見えてこない。そのため、なぜその政策が必要だったのか、政策立案に至る過程で障害となったことは何か、途中でボツにした政策アイデアはあるか、政策の実行段階で産官学の協力体制はどうだったか、といった「現在と過去との対話」を可能にする情報があまり得られないのである。
このような問題を解決するために、私たちは当事者へのインタビュー調査を行うことにした。政策担当者だけでなく産業界や学界の関係者の話を直接うかがうことで、文献調査では知りえない歴史の事実を収集することができる。
■学問とジャーナリズムの境界で
インタビューによって政策史を記述する研究は、政策研究院編『政策とオーラルヒストリー』（中央公論社、1998年）の出版を機に注目されるようになっている。私たちにとって実践のための良きガイドブックになったのは、御厨貴・東京大学教授が執筆された『オーラル・ヒストリー─現代史のための口述記録』（中公新書、2002年）だった。幸いにも御厨教授からは直接アドバイスを受け、政策担当者へのヒアリング方法や注意点など多くの教示を得ることができた。
一般的に、ジャーナリスティックな手法では取材者が自分の知りたいことを次々と質問し、時には相手に反論もする。それに対し、アカデミックなオーラル・ヒストリー手法では、相手が話したいことを遮らずにそのまま聞いてくる。両者の手法はかなり違う。ただ、現実には「プロジェクトが長期にわたる場合はよりアカデミックに、短期の場合はよりジャーナリスティックにと、ケースバイケースで両者の中間的な方法を考えること」（御厨教授）が重要になる。そこで私たちは、質問内容を事前に知らせるものの、インタビュー時には必ずしもそれにこだわらず、じっくり話を聞く方針で臨むことにした。
また、口述記録を中心としつつも、文献を積極的に利用しようと考えた。記憶違いや秘密にしておきたいことは誰にでもある。インタビューによってでしか明らかにならない事実がたくさんある半面で、インタビューの限界も間違いなくある。それを補うためにも文献資料による裏づけは欠かせない。逆にインタビューによって、公式資料の中ではどの答申や報告書が本当に重要なのか、そこに書かれた文章の含意や背景は何かなど、文献資料の読み方や評価を知ることもできる。
日本の情報政策の先駆者である平松守彦氏（元大分県知事）にインタビューした時、すでに絶版になって久しい『情報化社会へ向かって─われわれの課題─』と題した本（コンピュータ・エージ社、1969年）の存在を初めて知らされた。前半の50ページは「第一部：情報化への課題」「第二部：政府のとるべき施策」というテーマで執筆され、後半の150ページは参考資料として産業構造審議会の答申がそのまま掲載されている。前書きには「通商産業省重工業局情報産業室長 平松守彦」の署名がある。これが、日本で最初の情報政策を紹介した出版物である。平松氏は手元に大事に保管されていた。
インタビューを通じて文献資料も豊かにできると、私たちはあらためて実感した。調査方法についてはまだ多くの課題が残されている。今後も試行錯誤を重ねつつ、情報政策と情報産業の調査を進め、研究面だけでなく実践的な政策立案の面でも参考となるような歴史記録をまとめたいと考えている。
*1 情報政策史年表と調査報告書は、IPAホームページ<http://www.ipa.go.jp/about/e-book/itphist/index.html>で公開されている。
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