DISCUSSION PAPER No.4(17-002)
情報機器の学校死蔵率はどうすれば下がるのか
要旨
経済協力開発機構（OECD）による国際学習到達度調査（Programme for International Student Assessment, PISA）は、義務教育終了段階の15歳生徒を対象とした基本指標（生徒の学力）の試験と並行して複数の背景指標を質問調査で収集しており、その一部にはICT活用調査が含まれている。本稿では、ICT活用調査の学校における情報機器環境質問項目を用い、情報機器の普及率とともに死蔵率（配備されているのに使っていない率）を求めることとした。教育行政側の整備実績統計だけでは、実際に使われているかどうかは証明できないが、死蔵率は生徒目線による情報機器活用度を測る指標としては意義がある。
47カ国/地域とアイテム（情報機器）のデータをもとに回帰分析を行ったところ、普及率が上昇すれば死蔵率が下降する一般的傾向がみられた。さらにSPSS(*1)の自動線形モデリングに情報機器アイテム要因と各国要因の2変数を投入して分析したところ、対象国カテゴリ・普及率・情報機器カテゴリからなる死蔵率予測式が得られた。
すなわち、死蔵率は各国事情に影響を受けており、日本が属する対象国カテゴリは死蔵率を押し上げている。利用普及度の高い情報機器カテゴリほど、死蔵率を押し下げる効果があることが明らかになった。
*1 IBM SPSS Statistics Ver.21を用いて処理を行った
キーワード
教育政策、教育情報化、国際比較分析、普及率、アウトカム
2017年3月発行
