Researcher

専任・併任研究員

前川徹

前川徹 まえがわ とおる

主幹研究員(併任)

■研究分野
情報社会論、情報産業論、情報経済論、経営戦略

労働省出身の未来学者である増田米二は、その著書『原典 情報社会』(TBSブリタニカ、1985年)の中で、工業社会と情報社会の基本的機能をそれぞれ「肉体労働の代替と増幅」と「知的労働の代替と増幅」であると述べています。実際、18世紀末からの蒸気機関による第1次産業革命と20世紀初頭からの電力等による第2次産業革命によって肉体労働の多くが機械化され、製造業を中心に生産性は急激に上昇しました。また20世紀中頃からの情報通信技術の活用による第3次産業革命によって、我々の情報処理能力は飛躍的に向上しました。そして現在、AI、ロボット、IoTによる第4次産業革命が進行中です。
日本政府は、この第4次産業革命によって狩猟社会、農耕社会、工業社会、情報社会に続くSociety 5.0が実現すると喧伝していますが、この増田の定義に沿って考えれば、第1次、第2次の産業革命によって工業社会が生まれ、第3次、第4次の産業革命によって情報社会に移行すると解釈した方が自然ではないでしょうか。
私の現在の関心事は、この第3次、第4次の産業革命が社会、経済、ビジネスにもたらす変化の本質にあります。この変化の本質を理解できれば、健全な情報社会の構築に多少でも貢献できるのではないかと思っています。

略歴

国際大学GLOCOM主幹研究員。東京通信大学情報マネジメント学部教授。1978 年名古屋工業大学卒業後に通商産業省入省。機械情報産業局電子政策課情報政策企画室長、情報処理振興事業協会セキュリティセンター所長、早稲田大学大学院国際情報通信研究センター客員教授、富士通総研経済研究所主任研究員、サイバー大学 IT 総合学部教授、社団法人コンピュータソフトウェア協会専務理事などを経て現職。国際大学GLOCOMでは1997 年よりフェロー、主幹研究員を経て2016年から2019年まで同所長。

主要業績

  • 「DXにどう取り組むべきか」商工ジャーナル2022年4月号、pp.48-51
  • 「DXは我々の社会をどう変えていくのか」月刊不動産流通2021年6月号、pp.8-9
  • 「DXの推進と働き方の変革」月刊社労士2020年9月号、pp.30-31
  • 『実践社会学を創る』(共著)日本教育財団出版局、2016.8、pp.54-59
  • 『新通史 日本の科学技術 世紀転換期の社会史1995年~2011年 第2巻』(共著)原書房、2012.2
  • 『ビッグトレンド ITはどこに向かうのか』(共著)、アスペクト、2009.6
  • 『国民ID  導入に向けた取り組み』(共著)、NTT出版、2009.1.22

主要講演・出演・口頭発表

  • 「IT戦略の系譜と政府のDX」(GLOCOM六本木会議オンライン#43、2022.6.21)
  • 「DXの本質と取り組みのポイント」(JASMA共通基盤ネットワーク研究会、2021.9.14)
  • 「DXは単なる情報化・デジタル化ではない〜DXの真髄と取り組みのポイント〜」(関西生産性本部2021年度経営研究会、2021.6.16)
  • 「DXの本質とビジネスの変容」(先端IT活用推進フォーラム(AITC) 第11期 Webセミナー、2021.5.7)
  • 「DXの本質とビジネス変革に見られる特徴」一般財団法人日本規格協会 DXセミナー、2020.9.11
  • 「DX(デジタルトランスフォーメーション)とは何か」東京中小企業家同友会例会、2020.1.23
  • 「DXがもたらすもの」株式会社日立製作所 九州支社100周年記念講演会、2019.7.23(北九州)、7.24(大分)、7.25(熊本)、8.1(熊本)、8.2(那覇)

主要委員歴

  • 住民基本台帳ネットワークシステム調査委員会(総務省)2004-2015年
  • 公的個人認証サービスの利活用のあり方に関する検討会(総務省)2006-2007年
  • サービス等生産性向上IT導入支援事業審査委員会(経済産業省)2018年~

学歴

名古屋工業大学情報工学科卒

経歴

1978年 通産省に入省
1992年 通産省機械情報産業局情報政策企画室長
1994年 JETRO New Yorkセンター産業用電子機器部長
1997年 IPAセキュリティセンター所長
1999年 早稲田大学大学院国際情報通信研究科 客員教授
2007年 サイバー大学 IT総合学部 教授(~2017年)
2008年 社団法人コンピュータソフトウェア協会 専務理事(~2016年)
2016年 国際大学GLOCOM 所長(~2019年)
2017年 東京通信大学 情報マネジメント学部 学部長(~2022年)
2017年 東京通信大学 情報マネジメント学部 教授(~現在)
2018年 一般財団法人 日本要員認証協会 理事長(~現在)

  • totop