私は、経営情報システムを専門とし、自治体や地域社会におけるICT利活用について研究しています。2011年から、基礎自治体の横連携をITの観点から考察し実現する地域情報化研究コンソーシアムを企画・運営し、全国30を超える自治体と協働してきました。2015年からは北欧のノルウェーにわたり、ヨーロッパ内7つの自治体と一緒に、地域のレジリエンスを高めるためのコミュニケーションプラットフォームを設計・開発しました（EU Horizon 2020・Smart Mature Resilience Project）。
研究のキーワードはレジリエンスです。レジリエンスは、変化する現場のニーズに応え、多様な社会課題に対応しながら未来に向かって進化していくシステムの考え方です。経営情報システム学と組み合わせることで、デジタルを活用した社会進化のプロセスやユーザーニーズを深堀りすることができます。これらの理解は、昨今話題となっているDXの推進において重要となります。デジタル×レジリエンスを、SDGsに代表される持続可能な社会の実現や、社会そのものの進化に向けた重要なキーワードとしてとらえ、研究を進めています。
略歴
慶應義塾大学特任助教、アグデル大学（ノルウェー）准教授を経て2018年より現職。ノルウェーにてヨーロッパ７か国が参加するEU Horizon2020「Smart Mature Resilience」に参画。専門分野は経営情報システム学。特に基礎自治体および地域コミュニティにおけるICT 利活用について、レジリエンスをキーワードとして、情報システム学の観点から研究を行っている。Hawaii International Conference on System Sciences (2016) およびITU Kaleidoscope academic conference (2013) にて最優秀論文賞受賞。デジタル庁「推奨データセット検討委員会」座長、国土交通省 「スマートシティ海外展開に関する有識者会議」委員など。デジタル庁シニアエキスパート兼務。
主要業績
- 櫻井美穂子、國領二郎『ソシオテクニカル経営: 人に優しいDXを目指して』（日本経済新聞出版、2022年9月）
- 櫻井美穂子『世界のSDGs都市戦略: デジタル活用による価値創造』（学芸出版社、2021年7月）
- Sakurai, M. and Chughtai, H. 2020, “Resilience against crises: COVID-19 and lessons from natural disasters,” European Journal of Information Systems.
- Patricia Maranaらとの共著、2019. “Towards a resilience management guideline — Cities as a starting point for societal resilience,” Sustainable Cities and Society, vol.48, 101531.
- Sakurai, M. and Kokuryo, J. 2018. “Fujisawa Sustainable Smart Town: Panasonic’s challenge towards building a sustainable society,” Communications of the Association for Information Systems, vol.42, Article 19, pp.508-525.
- Sakurai, M., Watson, R.T., Abraham, C. and Kokuryo, J. 2014. “Sustaining Life During the Early Stages of Disaster Relief with a Frugal Information System: Learning from the Great East Japan Earthquake,” IEEE Communications Magazine (52:1), pp.176-185.
- 櫻井美穂子、國領二郎『自治体ICTネットワーキング』（慶應義塾大学出版会、2012年）
主要講演・出演・口頭発表
- （パネル登壇）“Digital Garden Cities and Green Transformation”、首相官邸、2023 年1 月
- （パネル登壇）”Digital Transformation and Smart City Development: Japanese and Asian Perspectives”、Singapore Institute of International Affairs (SIIA)、 2022年11月
- 「デジタル時代の自治体情報システム:制度と共通基盤」日本公共政策学会「デジタル共通基盤における国・地方の役割分担と個人情報の安全性確保措置」、2022年6月
- （招待講演）「SDGs まちづくりに向けたデジタル活用：海外の取組みから」都市計画学会第45 回都市計画セミナー、2022 年2月
- （パネル登壇）“Digital information delivery enabled by local communitiescommunities”、UNDP development dialogues ～Changemakers in Action: Cutting edge technologies for disability inclusive early warning and preparedness 、2021 年6 月
主要政府委員歴
- 2022年度 デジタル庁 「推奨データセット検討委員会」座長
- 2022年4月～現在 神戸市 「行政データの利活用に関する有識者会議」委員
- 2021年4月～現在 国土交通省 「スマートシティ海外展開に関する有識者会議」委員
- 2019年度、2020年度 内閣府 「スーパーシティ／スマートシティにおけるデータ連携等に関する検討会」委員
- 2019年度 総務省 「公的個人認証基盤における電子証明書データの有効期限の論点整理等に関する調査研究」有識者会議委員
- 2019年度 経済産業省 「情報共有基盤推進委員会」委員
- 2013年度 総務省 地域情報化アドバイザー
受賞
- 電気通信普及財団 テレコム社会科学賞奨励賞（2023年）
- Best paper award, Hawaii International Conference on System Sciences, Electronic Government track, “How do organizational processes recover following a disaster? – A capital resiliency model for disaster preparedness -” （2016年）
- Best paper award, ITU Kaleidoscope academic conference, “Sustaining Life During the Early Stages of Disaster Relief with a Frugal Information System: Learning from the Great East Japan Earthquake,”（2013年）
- 東京財団 Sylffフェロー（2013年）
学歴
2011年 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士課程修了
2015年 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士課程修了
経歴
2005年 日本新聞協会（～2009年まで）
2011年 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任研究員
2013年 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任助教
2014年 日本学術振興会・慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特別研究員（DC2）
University of Georgia(USA) International student intern（2－5月、8－10月）
2015年 University of Agder (Norway) Faculty of Social Science,
Information Systems Department, Postdoctoral research fellow
2017年 University of Agder (Norway) Faculty of Social Science,
Information Systems Department, Associate Professor
2018年 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター 主任研究員／准教授
2022年 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター 主幹研究員／准教授
2023年 デジタル庁シニアエキスパート
