テクノロジーの進歩によって人々は大量の情報を自由に共有・発信出来るようになり、それらを活用することでさらなる社会の発展がある――。21世紀はそのような情報社会になるといわれ、実際に次々と生産・消費活動、ビジネスモデル、コミュニケーション方法等が創造的に破壊され、社会は大きな変革を迎えようとしています。しかしその一方で、情報の活用が進んでいない地域・分野が多いことや、情報の自由と責任のバランス等、社会が検討すべき課題は多くあります。

Innovation Nippon 2016では、情報の自由と活用促進について改めて考えるため、政治・経済・コミュニケーション等の幅広い視点から実践的研究を行ってきました。「人々の情報シェアがもたらす経済的インパクトと政策的検討」「米国大統領選挙に見る『ITと選挙』のイノベーション」「地方創生をITの力で促進する」という3つのテーマを掲げ、ITによってもたらされた情報の自由と活用、そして情報社会の未来について提言します。

名称 Innovation Nippon 2016
形態 委託研究
プロジェクトオーナー グーグル合同会社
プロジェクトリーダー 山口真一
プロジェクトメンバー
  • 人々の情報シェアがもたらす経済的インパクトと政策的検討リサーチチーム
    山口真一、高木聡一郎、渡辺智暁、小林奈穂、庄司昌彦、彌永浩太郎(研究補助員)、坂口洋英(研究補助員)
  • 米国大統領選挙に見る「ITと選挙」のイノベーションリサーチチーム
    庄司昌彦、清原聖子(明治大学情報コミュニケーション学部准教授)、八田正行(駿河台大学経済経営学部専任講師)、高木聡一郎(国際大学GLOCOM准教授/主幹研究員)、山口真一、永井公成(研究補助員)
  • 地方創生をITの力で促進するリサーチチーム
    庄司昌彦、田村祥宏(EXIT FILM取締役)、高木聡一郎、山口真一、永井公成(研究補助員)
活動内容
  • 文献調査
  • 有識者検討会
  • アンケートベースの定量分析
  • シンポジウムの開催
実施期間 2016年8月~2017年3月

成果物

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