文化のDXを考える～CulTech Forum Japan2022～

杉原 佳尭（Netflix合同会社ディレクター／国際大学GLOCOM上席客員研究員）
ペンシルベニア大学大学院行政管理学科（修士）。ロンドンスクールオブエコノミクス移行経済学（修士）。大阪大学大学院公共政策研究科博士課程満期退学、EUVPプログラムで競争政策の研究。自民党本部職員、長野県知事特別秘書を経て、日米のIT企業で経営・渉外を経験し、日米インターネット経済協議のきっかけを作った。専門は、ルール形成やITの競争政策。

川又 啓子（青山学院大学 総合文化政策学部 教授／同大学 知財と社会問題研究所 副所長）
慶應義塾大学大学院経営管理研究科後期博士課程単位取得退学。研究テーマは文化とマーケティングで、現在はｅスポーツ／ゲームの社会的受容に関する研究に従事。著書に『ジャパニーズ・ポップカルチャーのマーケティング戦略』（共著）千倉書房、Managing Cultural Festivals between Tradition and Innovation（共著）Routledge、『eスポーツ産業論』同友館（共著）、『なぜ、あの会社は顧客満足が高いのか』（共著）同友館、『マーケティング科学の方法論 』（共著）白桃書房 など。

太下 義之（文化政策研究者／同志社大学経済学部教授／国際日本文化研究センター客員教授）
博士（芸術学）。文化経済学会＜日本＞理事、文化政策学会理事、デジタルアーカイブ学会評議員。文化庁文化審議会（博物館部会）委員、日本芸術文化振興会「日本博」アドバイザー、2025年大阪万博アカデミック・アンバサダー、公益社団法人全国公立文化施設協会アドバイザー、愛知県県民文化局アドバイザー、公益財団法人静岡県舞台芸術センター評議員、鶴岡市食文化創造都市アドバイザー。単著『アーツカウンシル』（水曜社）。

牧野 友衛（Activision Blizzard Japan株式会社 代表）
Google、YouTube、Twitterの日本版のローンチや利用者拡大の責任者を務める。2016年から2020年までトリップアドバイザーの代表取締役。2022年1月より現職。総務省「異能（Inno）vationプログラム」アドバイザー、日本政府観光局デジタル戦略アドバイザー、東京都の観光振興を考える有識者会議委員等数々の政府・自治体の委員も務める。

玉置 泰紀（株式会社KADOKAWA エグゼクティブプロデューサー/国際大学GLOCOM 客員研究員）
1961年、大阪生まれ。株式会社KADOKAWA・エグゼクティブプロデューサー。元ウォーカー総編集長。株式会社角川アスキー総合研究所・戦略推進室。LOVEウォーカー総編集長。国際大学GLOCOM客員研究員。一般社団法人メタ観光推進機構理事。京都市埋蔵文化財研究所理事。大阪府日本万国博覧会記念公園運営審議会会長代行。東京文化資源会議幹事。国際文化都市整備機構理事。水都東京・未来会議委員。同志社大学文学部～産経新聞大阪社会部〜福武書店（女性誌編集など）〜角川4誌編集長

真鍋 陸太郎（東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻 助教/一般社団法人メタ観光推進機構 理事）
専門は都市計画、まちづくりと情報、まちづくりDX、住民参加実践。近年は、文京区でのコミュニティアーカイブの利活用ワークショップ「あなたの名所ものがたり」や、大田区大森山王商店街のデジタルサイネージをコミュニティアーカイブの開示装置として活用する「まちまど」など、まちづくりのDXへつながる実践研究を進めている。主な著書に、「コミュニティデザイン学」（分担・共著：東京大学出版会）、「住民主体の都市計画　まちづくりへの役立て方」（編著：学芸出版社）、「Innovations in Collaborative Urban Regeneration」（分担・共著：Springer）など。

大橋 香奈（東京経済大学コミュニケーション学部 准教授）
大学卒業後、サントリーに5年半勤務。退職後、フィンランドでの活動を経て、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了、博士（政策・メディア）。人びとの〈移動〉の経験に関する映像エスノグラフィー研究を続けている。共同監督作品『Transition』 (大橋香奈・水野大二郎, 2019）がアムステルダム国際ドキュメンタリー映画祭（IDFA）2019、Nippon Connection 2020、Riga Pasaules Film Festival 2022に入選。日本生活学会理事。

関 真也（関真也法律事務所 日本国弁護士・ニューヨーク州弁護士、上級VR技術者）
漫画、アニメ、映画、ゲーム、音楽などのコンテンツ及びファッションのほか、XR (VR/AR/MR)、メタバース、VTuber、NFT、デジタルファッションなどテクノロジーが関わる分野を中心に、著作権、商標権その他知的財産問題、契約書作成、紛争対応、事業の適法性審査などを取り扱う。東海大学総合社会科学研究所客員講師のほか、東京工業大学、日本女子大学などで講師を歴任。㈱KADOKAWA経営企画局知財法務部担当部長（2016～2017）。南カリフォルニア大学ロースクール修了 (LL.M., Entertainment Law Certificate, the Honor Society of Phi Kappa Phi)。Kirkland & Ellis LLP (Chicago office) 客員弁護士 (2015～2016）。東大データサイエンススクール修了。日本知財学会コンテンツ・マネジメント分科会幹事、ファッションビジネス学会ファッションロー研究部会長など。日本バーチャルリアリティ学会会員。一般社団法人XRコンソーシアム社会的課題ワーキンググループ座長。

バーチャル美少女ねむ（メタバース文化エバンジェリスト）
メタバース原住民にしてメタバース文化エバンジェリスト。「バーチャルでなりたい自分になる」をテーマに2017年から活動している自称・世界最古の個人系VTuber。作家としても活動し、著書に小説『仮想美少女シンギュラリティ』、メタバース解説本『メタバース進化論』(技術評論社) がある。フランス日刊紙「リベラシオン」・朝日新聞・日本経済新聞などインタビュー掲載歴多数。VRの未来を届けるHTC公式の初代「VIVEアンバサダー」にも任命されている。

桶田 大介（弁護士（シティライツ法律事務所、東京弁護士会））
2002年一橋大学法学部卒業、2010年ロンドン大学クィーンメアリー校ロースクール修士課程修了。専門はアニメーション及び出版等に関する企業法務。文化庁メディア芸術連携基盤等整備推進事業の事務局長ほか、政治及び／又は行政との連携によるプロジェクトマネジメントやNGO／NPOの活動支援、社外役員等、国内外で多数の経験を有する。

逢坂 裕紀子（東京大学文書館特任研究員）
東京大学学際情報学府博士課程を単位取得退学後に、国立文化財機構東京文化財研究所（研究補佐員）や東京大学情報学環（凸版印刷株式会社・情報学環吉見俊哉研究室・同渡邉英徳研究室共同研究特任研究員）を経て、現職に至る。文化資源情報の調査収集からデジタルアーカイブ公開までに従事しながら、デジタル化されたデータの知的所有権や公開をめぐる「秩序や合理性」「当事者の論理」について、社会学的観点から研究している。

田良島 哲（東京国立博物館 特任研究員）
京都府教育庁文化財保護課、文化庁、東京国立博物館で文化財保護と歴史資料の調査・展示等の業務に従事。1990年代から文化財情報のデジタル化と利活用に関心を持ち、国立文化財機構の「所蔵品統合検索システム（ColBase)」の構築や、内閣府デジタルアーカイブ・ジャパン推進委員会での「ジャパンサーチ」の枠組み作りに携わった。博物館の研究員としては、公文書や書籍を素材に、大正時代に帝室博物館総長を務めた森林太郎（鴎外）の事績を研究している。

渡辺 智暁（国際大学GLOCOM 教授・主幹研究員・研究部長）
Ph.D.（インディアナ大学テレコミュニケーションズ学部）。2008年よりGLOCOMで専任研究員となり、ICT政策、米国の政策議論、オープンデータなどの研究に従事。2015年より慶應義塾大学で特任研究員としてデジタルファブリケーションの産業・社会利用を推進する研究に従事。2019年より専任研究員としてGLOCOMに復帰。クリエイティブ・コモンズ・ジャパンには2008 年から積極的に関与し、そのホスト機関であるNPO法人コモンスフィアの理事長を務める。オープンデータの日本における推進を行うオープン・ナレッジ・ファウンデーション・ジャパン共同創設者、副理事長。

菊地 映輝（国際大学GLOCOM 研究員/講師）
1987年、北海道生まれ。博士（政策・メディア）。2017年、慶應義塾大学大学院後期博士課程単位取得退学。東京工業大学リベラルアーツ研究教育院研究員などを経て、2019年より現職。専門は文化社会学、情報社会論等。株式会社Lab.808代表取締役、コンテンツツーリズム学会理事、一般社団法人メタ観光推進機構理事、東京文化資源会議広域秋葉原作戦会議PMなども務める。現在は、情報社会における文化事象について都市とネットを横断する形で研究を行っている。