国際大学グローバル・コミュニケーション・センター

村上　憲郎（むらかみ・のりお）

Google日本法人元社長・前名誉会長。株式会社村上憲郎事務所代表取締役。慶応義塾大学特別招聘教授、会津大学参与。

日立電子、DEC、Northern Telecom Japanなどを経て、Google Inc. 副社長兼 Google Japan 代表取締役社長を務める。2011年1月1日付でGoogleを退任、村上憲郎事務所を設立。著書に、『村上式シンプル英語勉強法』、『村上式シンプル仕事術』など。

宇治　則孝（うじ・のりたか）

日本電信電話株式会社代表取締役副社長

1973年　 日本電信電話公社に入社。総裁室企画室にてＮＴＴ民営化関連業務、新規事業開発業務を担当。分社化に伴い、ＮＴＴデータ通信（現・ＮＴＴデータ）に異動。民間企業向け情報システムの企画開発、コンサルティングや営業提案を統括。2005年、代表取締役常務。2007年6月から現職。著書に『クラウドが変える世界-企業経営と社会システムの新潮流』（日本経済新聞出版社）、共著に『進化する企業のしくみ』（ＰＨＰ）がある。

河口　真理子（かわぐち・まりこ）

大和総研、環境・CSR調査部長

1986年一橋大学大学院修士課程修了（環境経済）、同年大和証券入社。94年より、大和総研 企業調査を経て、98年より、環境経営、CSR/SRIの調査研究に従事。2010年4月、大和証券グループ本社 CSR担当部長、2011年7月より大和総研 環境・CSR調査部長。担当分野は環境経営・CSR・社会的責任投資。NPO法人・社会的責任投資フォーラム代表理事・事務局長。サステナビリテイ日本フォーラム評議委員、環境省・環境ビジネスウィメンの会メンバー、東京都環境審議会委員など。

高橋　秀明（たかはし・ひであき）

慶應義塾大学大学院　政策・メディア研究科　特任教授

米国NCRコーポレーション上席副社長、富士ゼロックス株式会社代表取締役副社長、富士ゼロックスパロアルト研究所会長などを経て現職。国立科学博物館経営委員、日米で社外取締役、アドバイザーなどを兼務。

田中　芳夫（たなか・よしお）

国際大学GLOCOM上席客員研究員、東京理科大学大学院教授(総合科学技術経営)、独立行政法人産業技術総合研究所参与、青山学院大学大学院客員教授(ビジネス法務)

住友重機械工業株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社理事、マイクロソフト株式 会社CTO・CSOを経て現職。

所　眞理雄（ところ・まりお）

株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所代表取締役会長。工学博士。

ウォータールー大学、カーネギーメロン大学訪問助教授、慶應義塾大学教授など歴任。分散システム、並行オブジェクト指向計算、ネットワークプロトコルなどの研究で成果を上げた。慶應義塾大学助教授時代の1988年に株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所（ソニーCSL）を創立し、取締役副所長を併任、少人数ではあるが世界的な研究機関に育てた。1997年、慶應義塾を退職し、ソニー株式会社執行役員上席常務就任、CTOなどを担当した。
その間、CELF(Consumer Electronics Linux Forum)を立ち上げ、社内並びに業界におけるOS/ソフトウェアの標準化を推進し、2008年に退任。
1998年よりソニーCSL代表取締役社長、2011年より現職。
2006年より科学技術振興機構DEOSプロジェクト研究総括。
2009年より慶應義塾大学特別研究教授。

中島　洋（なかじま・ひろし）

国際大学GLOCOM教授、株式会社MM総研代表取締役所長

日本経済新聞社編集委員、慶応義塾大学教授（大学院政策・メディア研究科）、日経ＢＰ社編集委員などを経て現職。データセンター促進協議会副会長、ＩＰＡ未踏技術創造事業審議委員、沖縄振興審議会専門委員などを兼務、東京大学倫理学修士。

永島　晃（ながしま・あきら）

国際大学GLOCOM上席客員研究員、東京農工大学客員教授、博士（工学）

横河電機株式会社取締役システム事業部長、技術開発本部長を経て2007年に退職。現在、新日鉄エンジニアリング顧問、タタコンサルタンシーサービシズ顧問。計測自動制御学会第45期会長（2006年度）、50周年記念事業実行委員会共同議長。

日高　信彦（ひだか・のぶひこ）

ガートナー ジャパン株式会社　代表取締役社長

日本アイ・ビー・エム株式会社にてアプリケーション・システム開発部長、CRM社内ベンチャー・コアポイントのアジア・パシフィック担当ジェネラルマネジャー、アジア・パシフィックCRM/BIソリューション統括、eビジネス・ソリューションズ　CRMソリューションズ参与などを経て2003年より現職。ガートナー米国本社役員を兼務。

前川　徹（まえがわ・とおる）

国際大学GLOCOM主幹研究員、サイバー大学 IT総合学部 教授

通商産業省機械情報産業局情報政策企画室長、情報処理振興事業協会（IPA）セキュリティセンター所長、早稲田大学大学院国際情報通信研究科客員教授などを経て現職。社団法人コンピュータソフトウェア協会専務理事などを兼務。

宮部　義幸（みやべ・よしゆき）

パナソニック株式会社　常務取締役　技術担当、(兼)デジタルネットワーク・ソフトウェア技術担当、新規事業戦略室担当、パナソニック・スピンアップ・ファンド担当

1957年生まれ。1983年大阪大学大学院工学研究科修了、同年松下電器産業株式会社（現パナソニック㈱）に入社。本社技術部門にて、ハイパーメディア、デジタルＣＡＴＶ、衛星デジタル放送システム等の技術開発に従事。2003年コーポレートＲ＆Ｄ戦略室長（兼）産学連携推進センター所長に就任。全社技術ビジョン・技術戦略の構築・推進、及び産学連携推進の責任者。2008年4月役員就任。デジタルネットワーク・ソフトウェア分野の技術及び全社新規事業のテーマ創出・事業化推進を担当。2011年4月常務役員、2011年6月常務取締役CTOに就任。

川崎　裕一（かわさき・ゆういち）

株式会社kamado代表取締役社長

Fringe81株式会社 取締役(社外)を兼務。ソーシャル・クラシファイド『Livlis』を運営中。株式会社はてな取締役副社長を経てkamadoを創業、現在にいたる。ご意見・ご感想お待ちしております。
Facebook:　http://facebook.com/yukawasa

閑歳　孝子（かんさい・たかこ）

株式会社ユーザーローカル　製品企画・開発担当

慶應義塾大学環境情報学部卒業後、日経BP社に入社、記者・編集職を経て株式会社ケイビーエムジェイに転職。2008年より株式会社ユーザーローカルにて企画・開発を担当。アクセス解析ツール「ユーザーインサイト」やTwitter解析サービス「TwiTraq」などを開発する傍ら、ソーシャル家計簿サービス「Zaim」や写真スライドショーサービス「Smillie!」など個人サービスも多数。

楠　正憲（くすのき・まさのり）

日本マイクロソフト株式会社 技術標準部 部長

ECサイト構築や携帯ネットベンチャー等を経て、2002年マイクロソフト株式会社入社。Windows Server製品部Product Manager、政策企画本部技術戦略部長、技術統括室CTO補佐などを経て2009年より現職。

庄司　昌彦（しょうじ・まさひこ）

国際大学GLOCOM 講師・主任研究員

1976年東京生まれ。中央大学大学院総合政策研究科修士課程修了。情報社会論を柱に、近年はオープンガバメントに代表される公共のあり方や、地域社会、ソーシャルメディア等の研究に従事している。内閣官房IT戦略本部 電子行政タスクフォース構成員、一般社団法人インターネットユーザー協会（MIAU）理事、情報社会学会運営委員、東海大学非常勤講師（情報社会理論）なども務めている。著書（共著）に『地域SNS最前線　Web2.0時代のまちおこし実践ガイド』（2007年、アスキー）など。

西田　亮介（にしだ・りょうすけ）

東洋大学経済学部非常勤講師。

1983年生。慶應義塾大学総合政策学部卒業。同政策・メディア研究科修士課程修了。同後期博士課程在籍中。（独）中小機構経営支援情報センターリサーチャー、デジタルハリウッド大学大学院非常勤講師等を兼務。専門は、公共政策学、情報社会論。ソーシャルビジネスと社会起業家のアントレプレナーシップ醸成過程、政策としての「新しい公共」、産官学連携などを研究。雑誌寄稿やメディア出演のほか、自治体の委員や、企業との調査研究・サービス開発など幅広く実務にも携わっている。

藤代　裕之（ふじしろ・ひろゆき）

NTTレゾナント株式会社 新規ビジネス開発担当

1973年徳島生まれ。広島大学文学部哲学科卒、立教大学21世紀社会デザイン研究科修士課程修了。大学卒業後に、徳島新聞に入社。記者として、社会部で司法・警察、地方部で地方自治などを取材。2005年からNTTレゾナント（goo）。ニュースデスク、CGM編集長、gooラボ担当を経て、現職。ＮＴＴ各研究所のサービス化にも携わる。学習院大学・早稲田大学大学院非常勤講師。日本広報学会理事。著書に『発信力の鍛え方』など。

藤本　真樹（ふじもと・まさき）

グリー株式会社　取締役 執行役員CTO 開発本部長

2001 年、上智大学文学部を卒業後、株式会社アストラザスタジオを経て、2003年2月有限会社テューンビズに入社。PHP等のオープンソースプロジェクトに参画しており、オープンソースソフトウェアシステムのコンサルティング等を担当。2005年6月グリー株式会社 取締役に就任。

山田　メユミ（やまだ・めゆみ）

株式会社アイスタイル　取締役 兼　＠ｃｏｓｍｅ主宰

１９９５年東京理科大学卒業後、化粧品原料メーカーを経て、１９９７年化粧品メーカー入社。プランナーとして商品開発を手掛ける中、９９年趣味で始めたメルマガの反響をもとに、コスメ情報専門サイト「＠ｃｏｓｍｅ（アットコスメ）」を立ち上げる。同年１２月「＠ｃｏｓｍｅ」正式オープン。メーカー退職後、「アイスタイル」に参画し、＠ｃｏｓｍｅ主宰に就任。現在「株式会社アイスタイル」取締役 兼　＠ｃｏｓｍｅ主宰。

伊原木　正裕（いばらぎ・まさひろ）

横河電機株式会社　研究開発本部　知的財産・戦略センター　戦略チーム担当シニアマネージャ、Future Center Director/Facilitator

入社後、高周波計測器のファームウエア開発に従事して以降、UNIXシステム、ネットワークコンピュータ開発、物理監視システムSE、IPv6機器マーケティング、営業など、自ら担当事業を変えつつ、仕事のスコープをシステムの上流へシフトしてきている。現在、研究開発部門企画・戦略部門リーダとして、イノベーションプロセスの上流（Ideation Phase）と下流（個別テーマの技術開発マネジメント）とに、対話手法を埋め込む総合芸術に取り組んでいる。各種対話セッションの設計、ファシリテーションも実施。自らが参加メンバーの場合は、IdeatorとしてEnergy, Global thinkingとHumorを供給する役割を担う。

木村　忠正（きむら・ただまさ）

東京大学准教授・国際大学GLOCOM客員研究員

ニューヨーク州立大学バッファロー校、東京大学大学院総合文化研究科にて文化人類学を専攻。Ph.D（ニューヨーク州立大、人類学）。東京都立科学技術大学、早稲田大 学などを経て2006年より現職。情報ネットワークと社会・文化との関係、「情報化社 会」に関する理論的・実証的研究、文化的知識の構造と定式化をおもな研究領域とす る。内閣府国民生活審議会臨時委員、総務省「通信・放送の総合的な法体系に関する 検討委員会」構成員などを歴任。主著に、『デジタルデバイドとは何か』（岩波書 店、2001年、日本社会情報学会優秀文献賞、電気通信普及財団テレコム社会科学 賞）、『ネットワーク・リアリティ』（岩波書店、2004年）などがある。

小林　寛三（こばやし・かんぞう）

国際大学GLOCOM主幹研究員

1969東京大学理学部地学科卒。動力炉・核燃料開発事業団を経て、1970年伊藤忠商事入社。ウランなど資源開発案件に関与。その間、豪州・サウジアラビアに駐在。1986年よりIT関連投資。NTTとの合弁会社日本テレマティークなどに出向。1990 Harvard Business School (PMD)修了。2004～2006にNECソフトに移籍し、経営企画部にてOSS推進など海外関連案件担当。2006～2011にITコーディネータ協会にて経済産業省推進資格者である全国のITコーディネータを通じて中小企業のIT経営化を支援。2011年よりGLOCOM主幹研究員。この間、ICU、南山大学、琉球大学、JICAなどで情報産業論、グローバル化の課題などテーマの非常勤講師。特に、3.11震災以降、自律・分散・強調のスマート社会構築による日本再生を痛感している。バイリンガルHPにて情報発信中。

砂田　薫（すなだ・かおる）

国際大学GLOCOM准教授・主任研究員

東京大学大学院人文社会系研究科博士課程満期退学（社会情報学）。ビジネス系IT 雑誌の記者・編集長を経て、2005年より現職。おもな関心は、グローバル時代のICT 産業政策、ICT とイノベーション、政府とICT 産業の関係史。総務省「平成22年版・同23年版情報通信白書編集委員会」委員、情報システム学会評議員。国士舘大学・中央大学・武蔵大学の非常勤講師を兼務。著書に『起業家ビル・トッテン』（コンピュータ・エージ社、2003年）、分担執筆書に『歴史学事典　第15巻コミュニケーション』（弘文堂、2008年）、浦田秀次郎・財務省財務総合政策研究所編『グローバル化と日本経済』（勁草書房、2009年）、共訳書に『テレコム・メルトダウン』（NTT 出版、2005年）などがある。

安岡　美佳（やすおか・みか）

京都大学社会情報学研究科Global Center of Excellence、デンマークIT大学研究員

京都大学大学院情報学研究科修士、東京大学工学系先端学際工学専攻を経て、2009年にコペンハーゲンIT大学博士取得。2009年11月より、京都大学社会情報学研究科Global Center of Excellence、デンマークIT大学研究員。専門分野は、Human Computer Interaction、Computer Supported Cooperative Work。異文化協調作業支援、創造性支援、北欧におけるITシステムと参加型デザインに関心を持つ。